| 研究課題/領域番号 |
26282102
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
千木良 雅弘 京都大学, 防災研究所, 教授 (00293960)
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| 研究分担者 |
飛田 哲男 関西大学, 工学部, 准教授 (00346058)
王 功輝 京都大学, 防災研究所, 准教授 (50372553)
鈴木 毅彦 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (60240941)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 降下火砕物 / 地震 / 地すべり / ハザードマップ |
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| 研究実績の概要 |
１）昨年度までの降下火砕物の地震時崩壊発生事例、および本年度2016年熊本地震による降下火砕物の崩壊事例を調査・分析し、地震時に発生する流動的な地すべりのすべり面の形成される層準がおおむね特定できることを示した。また、地表付近に硬い層があり、その下にハロイサイトに富む弱い層があり、それらが斜面下部で切断されている場合であることもおそらく必要条件であることを明らかにした。今市地域では、1949年今市地震よりも古い地震時崩壊が地形的に多く認められたため、すべる物質がある限り、ハザードレベルは容易には下がらないことがわかった。
2) 特定の降下軽石層の等層厚線は描けるものの、その上に乗る火山灰土層の変化が激しいため、条件の良い場合を除くと力学的強度に基づくハザードマップ作製は容易ではないことがわかった。ただし、2009年パダン地震で発生した崩壊の場合、等層厚線がほぼ危険度に対応することがわかった。
３）熊本地震により発生した流動性地すべりに対する現地せん断実験および実地震波を用いた地震時地すべり室内再現実験を実施した結果、地震時に、ハロイサイトに富む軽石層の底部において、せん断破壊が発生し、せん断破壊後の運動によって、崩壊土塊において高い水圧が発生し、全層流動化に至ったことを明らかにした。
４）崩壊した降下火砕物において流動性崩壊が発生しやすいため、土石流の運動予測に適用したシミュレーション手法および実測により得られた土層強度特性を用いて、崩壊土層の移動範囲を的確に予測することができると分かった。こういった手法を用いて、ハザードマップを高精度化することが可能になったと考えられる。
５）研究成果をInternational Symposium on LandslidesでKeynote発表した。また、一般向け著書「地質と災害」を発行し、本研究成果の一部を掲載し、情報発信した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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