| 研究課題/領域番号 |
26282166
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
山下 和彦 東京医療保健大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00370198)
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| 研究分担者 |
佐藤 満 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (10300047)
太田 裕治 お茶の水女子大学, その他部局等, 教授 (50203807)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 転倒予防 / 転倒リスク指標 / 下肢筋力 / 歩行機能 / 国保医療費 / 後期高齢者医療費 / 歩行機能向上 |
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| 研究実績の概要 |
高齢者の転倒骨折予防には，下肢筋力，歩行機能，バランス機能の3要素の向上に加え，足部や足爪の機能向上が重要である．本研究では，3要素を定量的に計測する装置を開発し，あわせて足部や足爪の機能向上を図り，歩行を積極的に向上させる仕組みを導入したことによる医療費の変化について調べた．本研究の対象者は1782名である．対象者にはMCIを含む認知症や要介護高齢者，糖尿病などの慢性疾患，変形性膝関節症などの関節疾患が含まれている．
転倒リスク指標の構築と糖尿病・認知症等を含む虚弱高齢者への介入研究では，わかりやすい指標の構築として足指力を2.4kgfとすることが有効であり，介入により認知症高齢者を含め92%の足指力の維持・向上，歩行機能の向上と転倒リスクの低下が確認された．
開発した転倒リスク指標を用いた縦断研究では，足部ケアと歩行機能の積極的向上を図ることで国保，後期高齢者医療費への影響を検証した．医療費への有効性を示すために，年齢，性別，介入前の医療費等によるプロペンシティスコアから1026人の対照群を設定した．解析プログラムはすべて自作した．その結果，すべての年齢群で足指力は有意に向上した．特に転倒リスクが高い対象者の向上率が高く，高齢になるほど向上率が高いことが示唆された．さらにBMIにかかわらず，すべての体格の群で腹囲が減少し，BMIのやせ型群では筋肉量の向上が推定され，肥満群ではBMIの有意な低下が確認され，体組成的に有益な結果が得られた．医療費は国保群，後期高齢者群ともにそれぞれの対照群よりも医療費の抑制効果が確認された．特に，糖尿病，高血圧，脂質異常症の慢性疾患を多く持っている対象者で顕著な医療費抑制効果が確認された．
以上より，本研究で開発した身体機能計測システムと転倒リスク指標を組み合わせ，足部や足爪の機能向上と歩行支援を行うことが有益であることが明らかになった．
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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