研究課題
近年、積極的に体を動かす身体活動・運動とは独立して、過剰な座位時間や身体不活動が肥満や2型糖尿病等の生活習慣病のリスクを高めることがわかってきた。そこで、本研究では、小学生から勤労者までの座位・身体不活動と生活習慣病やメンタルヘルス等の健康事象との関連性を縦断的に検討し、それらの因果関係を明らかにすること、また究代表者が蓄積してきた身体活動・運動の行動変容に関するノウハウを応用し、座位活動時間減少を目的とした座位活動の行動変容介入方法の開発を目的とした。具体的には、５つの研究を以下のように進め、成果の公表に取り組んできた。研究１では研究全体で1万人超の小中学生の座位・身体活動とメンタルヘルスの横断的に検討し、種々のメンタルヘルス指標との関連を明らかにできた。その中でも、特に佐賀県在住の国公立小中学生約2000名の抑うつ傾向や休日の座位時間と抑うつ傾向の関連性を明らかにした。研究２では、中学１年生の座位時間と学業成績の関連性を検討した結果、中学生ではスクリーンタイムに要する座位時間は学業成績に直接的には負の影響は認められないが、間接的には家庭での学習時間を増やし学業成績にプラスの影響もつ可能性が明らかになった。研究３と研究４では縦断研究が完了し、特に研究４では三軸加速度計で評価した座位時間とメタボリックシンドロームの関連性などの成果を公表した。研究５では、座位・身体不活動の行動変容介入法を検討し、介入可能であった地域在住高齢者で座位行動単体ではなく身体活動との二軸と健康アウトカムの関係で行動変容を促す方法論を確立した。
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (10件) (うち国際共著 1件、 査読あり 9件、 オープンアクセス 6件) 学会発表 (30件) (うち国際学会 7件、 招待講演 4件)
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