研究課題
本研究課題は、介護予防教室の終了後、運動日誌を用いたセルフモニタリングや支援者からのメッセージ等、運動継続を促す郵送支援法により、その後2年間の長期的な運動継続および改善した体力の保持が可能かどうかを長期ランダム化比較試験により検討することを目的としている。平成28年度には、本研究課題を遂行するため下記の活動をおこなった。（1）郵送支援群と自己管理群の観察：郵送支援群において平成28年度は運動継続の自己管理期とし、参加者の運動実践状況の歩数計や運動日誌の記録は自由とし、支援者のフィードバックメッセージもおこなわなかった。参加者に対し自己努力で運動を継続するように指示した。自己管理群においては、平成27年度と同様に引き続き自己努力で運動を継続するように指示した。（2）研究課題の最終分析：全てのデータ収集を終了させ、最終的な分析をおこなった。その結果、教室終了からの1年間の運動継続率（年間平均でウォーキング週150分、筋力運動週2セット以上）は、郵送支援群で46.2％、自己管理群で6.4％であり（P < 0.001）、郵送支援が長期的な運動継続に有効であることが示された。身体機能においては教室前後、1・2年後に上肢筋力（握力、連続上腕屈伸）、下肢筋力（椅子立ち上がり、膝伸展力）、上肢柔軟性（バックスクラッチ）、下肢柔軟性（座位体前屈）、歩行能力（アップ＆ゴー、6分間歩行）を測定したが、時間と群の有意な交互作用が確認できず、非監視下で実践された運動の強度が十分ではなかった可能性が示唆された。郵送支援に関するインタビューと質問紙による混合分析の結果、運動日誌では毎日の記入（95％）が、運動新聞では科学的情報の入手（93％）が運動継続に有効とみなされていることが明らかになった。
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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