| 研究課題/領域番号 |
26282202
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| 研究機関 | 青森県立保健大学 |
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研究代表者 |
古川 照美 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (60333720)
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| 研究分担者 |
中路 重之 弘前大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (10192220)
鈴川 一宏 日本体育大学, 体育学部, 教授 (10307994)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 社会医学 / 生活習慣 / 環境 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、子ども自身の健康状態が客観的にわかる健康診断と生活習慣調査等を異なる地域で行い、地域特性を踏まえた上で、子どもたちと地域の人々との交流から、主体的な健康増進活動を目指す、子どもの社会化促進プログラムを開発する。子どもの社会化促進プログラムが、子どもの生活習慣および健康状態によい影響を与え、かつ子どもの自己効力感、向社会性の向上につながるかを明らかにする。平成26年度はプログラムを実施する地域と対照地域におけるベースライン調査[調査Ⅰ]、[調査Ⅱ]を行った。
1.調査Ⅰは、健康診査および付随する生活習慣調査等をA地域と都市部のB地域で実施した。
2.社会化促進プログラムを実施するA地域(学校)において、調査Ⅰの健診結果の説明と結果をもとに研究代表者、研究分担者らによる健康教育を行った。
3.調査Ⅱは、中学1年生の両親に対する生活習慣、環境の質調査に関する内容であり、A地域およびB地域で実施した。
4.次年度の調査に向けて、プログラムを実施する地域の健康増進活動団体に関しての情報収集と、活動団体を支援する専門職に対する質的調査の準備に着手した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当該年度実施予定の調査について、概ね実施でき、平成27年度調査の準備に着手できたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
社会化促進プログラム実施にあたり、学校関係者と生徒および地域の活動団体との接点が少なく、コーディネーターが不在のため、学校を通しての介入プログラム実施の困難が予想されている。専門職種が実施する健康教育を中心としたプログラムの実施は可能であるが、地域の活動団体、および関連する自治体担当課との調整を図り、プログラムを構成する必要がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年4月に使用する消費期限がある試薬の購入時に、予定していた額より安価で購入できたためと、3月末の学会発表のための旅費が予定していた額より差額が出たため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度の調査のために、計画的に使用していく。
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