| 研究課題/領域番号 |
26282204
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
郷間 英世 京都教育大学, 教育学部, 教授 (40234968)
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| 研究分担者 |
小谷 裕実 花園大学, 社会福祉学部, 教授 (10294266)
池田 友美 摂南大学, 看護学部, 准教授 (70434959)
井上 和久 大和大学, 教育学部, 准教授 (70738583)
加藤 寿宏 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80214386)
落合 利佳 大阪大谷大学, 教育学部, 教授 (80435304)
清水 里美 平安女学院大学短期大学部, その他部局等, 教授 (80610526)
牛山 道雄 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (90397836)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 発達 / 幼児 / 社会性 / 行動 / 発達障害 / 性差 / 尺度 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、1歳から7 歳の子どもの社会性や行動の発達を評価するための、「幼児版社会性・行動発達尺度」の開発を行う。15～20分で評価が可能なものを想定している。その際、我々のこれまでの研究結果から明らかになった、子どもの発達の性差、および、気になる子や発達障害児の性差を考慮して作成する。この研究により、現代の子どもの発達のアンバランスの評価、気になる子への対応やフォロー、発達障害児の早期発見、早期診断、療育の効果、などさまざま点に活用できることが期待できる。
本年度は、１）予備調査結果の検討の継続および本調査マニュアルの完成、２）本調査の継続と小学生年齢の調査、３）性差の検討、４）成果の学会発表および論文作成、などを行った。
１）本調査マニュアルは完成したが、項目別得点化の詳細の検討や標準化の作業が残っている。２）本調査を継続し、予備調査とあわせて就学前幼児約350人、小学校低学年児約200人の調査を行うことができた。29年度も引き続き幼児を中心に本調査を行う予定である。３）性差の検討では、明らかな性差を認めたものは少なかった。これは、幼児の例数がまだ少ないためと考えられ引き続き検討を行う予定である。４）は、小児保健学会、日本発達障害学会での学会発表、および京都教育大学特別支援教育臨床実践センター年報に論文を発表した。さらに、平成29年度に28年度の成果を、日本小児神経学会、日本小児保健学会、日本発達障害学会、日本子ども健康科学会、国際知的障害発達障害学会アジア太平洋地域学会などで学会発表、また、論文を作成し投稿予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年度からの課題であった、①1～2歳の幼児の調査、②7、8歳の小学生の調査のうち、②は順調にデータ収集ができたが、①の1～2歳の幼児の調査が十分とはいえない。今年度も引き続き集中して行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は、１）引き続き幼児を中心に本調査を行い、検査マニュアルおよび手引書の作成、２）本開発尺度の信頼性や妥当性の検討のため、①一定数の子どもに対する複数回の評価の試み、および、②他の検査との関連（新版K式発達検査、S-M社会生活能力検査、ソーシャルスキル尺度）、３）発達障害児のデータの収集、などを行う予定である。また、本尺度が測定している幼児の社会性とは何かを明らかにするため、日常的に保育園や幼稚園で子どもとかかわっている保育士や幼稚園教諭へ社会性の発達とは何かについての質問紙調査を行う。また、これまでの結果について、学会等での発表や論文作成を積極的に行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本調査でまだデータ収集が十分ではなく、調査者への人件費や謝金に用いる予定であったものを、平成29年度の実施にまわした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
不足している本調査の実施の調査者への人件費、信頼性や妥当性のための調査のための調査者への人件費に回す予定である。
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