| 研究課題/領域番号 |
26283008
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
深尾 葉子 大阪大学, 経済学研究科, 准教授 (20193815)
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| 研究分担者 |
伊藤 謙 大阪大学, 総合学術博物館, 特任講師(常勤) (00619281)
安冨 歩 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (20239768)
山本 健太郎 西日本工業大学, 工学部, 准教授 (40305157)
北島 宣 京都大学, 農学研究科, 教授 (70135549)
宇山 浩 大阪大学, 工学研究科, 教授 (70203594)
中澤 慶久 大阪大学, 工学研究科, 特任教授(常勤) (70575414)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 黄砂 / 黄土 / 表層土壌 / 結皮 / 肉従蓉 / スナモモ / 沙蒿 / エミュー |
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| 研究実績の概要 |
２９年度は二度の現地調査を行い、長期調査拠点の楊家溝が革命記念村として急速な観光開発の中にあること、現地の生態系回復は、観光開発との兼ね合いのなかで進行していること、などを確認した。またオルドスの砂漠の中につくられた人工都市カンバシを訪れ、９月８日に神木で開催された国連の砂漠化防止会議に神木の張応龍の案内のもと、本研究メンバーの深尾葉子、宇山浩、さらに研究協力者である坂本毅、富樫智、ノリブ・セレンらとともに参加し、現在建設中の張氏の拠点とスナモモの栽培地を参観する。
神木の生態建設の拠点は順調に進んでいるものの、今後の開発や新たな土地利用によってさらに移転や転用も進む可能性があり、楽観はできない。引き続き外部の研究者やNPO関係者らの関与のもとで、今後の成り行きを注視してゆく必要がある。
また大阪を訪れたノリブ・セレンと大阪大学理学部の大岡宏造教授でミーティングを行い、次年度のシアノバクテリアの持ち帰り手続きについて話し合った。また代表者深尾は、これまでの研究成果を博士論文にまとめ、そのプロセスで研究協力者に助言を求めた。出版は現在遅れている。
宇山は、西北大学での教育研究を続行しており、申燁華教授との共同研究、教育を行うとともに現地活動中の冨樫の研究支援を行っている。中澤は研究成果をまとめるにあたって現地寧夏大学の協力を得られないか打診中。山本は、日本の海岸粋における藻場の役割についての研究を続行しており、現地のシアノバクテリアの性質や土壌保持の役割などについて引き続き研究協力を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本来昨年度じゅうに日本に持ち込むこととしていたシアノバクテリア（緑藻）の日本への持ち込み手続きが遅れており、その単離培養や種の特定およびその公表が遅れている。また深尾が昨年は博士論文の執筆と審査に時間をとられており、成果の公表や会合などの開催に十分取り組めなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は本学理学研究科の大岡宏造氏とともに楡林地区に赴き、シアノバクテリアの採取を試みる。その結果同地域の乾燥土壌を覆う、光合成細菌の種の特定を行うとともに、地表面のミクロな生態系が果たす緑被回復への決定的な影響についての根拠を得る。さらにこれまで観察をすすめてきた、オルドス張応龍氏の拠点や、故朱序弼の引き起こした緑化の渦がどのような展開をみているのか、引き続き観察を行う。また拠点楊家溝においても近隣中規模都市への移住が進んでおり、その影響と、近年進ねられている観光化の影響について調査観察を行う。
具体的には８月22日により深尾、北島、伊藤と大岡で楡林を訪れ、現地協力機関との折衝及び具体的なシアノバクテリアの採取を行う。その後、現地での培養の委託ないしは、その成果の共有などについて協議する。それらの成果はアラシャンで多年にわたる実験んを継続している冨樫氏とも共有し、最終的な成果の公表につなげる。また調査の長期拠点においては、近年の開発と政策が地表面土壌のどのような変化をもたらしているのか、今後この科研で得られた知見を、さらに本格的な実践と研究につなぐべく現地で議論と観察を重ねる。また、本科研が契機となって、中国西北大学で博士指導兼任教授となって、現地での後進の育成にあたっている宇山は引き続き、日本と現地を往復して指導研究を行う。また通産25年にわたって定点観測を行っている現地拠点の楊家溝に関しては、引き続き、その社会生活農業環境などの激変のプロセスを記述し、本科研の修了をめどに、出版物としてまとめる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
昨年は研究代表者が体調をくずしていたこともあり、全体での研究集会などが開催できずにいた。また博士論文執筆および審査に手をとられていたため、全体として研究をまとめ、アウトリーチを行う活動が停滞した。今年度は本研究内容を反映した論文の出版、日中国際シンポジウムの開催などを行う予定であり、また現地でも昨年行えなかった調査を継続する。
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