| 研究課題/領域番号 |
26284066
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| 研究機関 | 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所 |
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研究代表者 |
高田 智和 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 言語変化研究領域, 准教授 (90415612)
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| 研究分担者 |
石塚 晴通 北海道大学, 文学研究科, 名誉教授 (10002289)
豊島 正之 上智大学, 文学部, 教授 (10180192)
守岡 知彦 京都大学, 人文科学研究所, 助教 (40324701)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 漢字字体 / 字体規範 / 字体編年 / 漢字字体規範史データベース / 宋版 / 宮廷写経 / 開成石経 / 古活字 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、本文テキスト・文字表記・書物の様式等が確立した中国宋版以降の印刷文化の影響下において、日本の文字規範が如何に形成され変遷してきたのかを実証的に明らかにするために、鎌倉時代から近世初期の日本の漢字（中国印刷本の模写本及び日本印刷本での用例整理に基づく）と、同時代の中国・韓国の漢字（公的性格・規範性の高い印刷本での用例整理に基づく）について、文字規範の影響関係と史的変遷を通覧する資料体を構築し、文字規範の編年を確立する。また、本研究は、文献資料に出現する文字字形のデジタル記述法を検討し、異体字集約の方式を明示した上で国際的・学際的な合意形成を行い、資料体の高度利活用をはかることを目的とする。
平成28年度は以下の活動を行った。（1）平成27年度に実施したシンポジウム「字体と漢字情報―HNG公開10周年記念―」をもとに、論文集『漢字字体史研究2―字体と漢字情報―』を刊行した。（2）宋版出現以前の中国文字規範である開成石経について、京都大学人文科学研究所所蔵の拓本を対象として、Unicode、IDS（Ideographic Description Sequence）、グリフウィキによるデジタル記述を試行・実践した。（3）フランス国立図書館所蔵の長安宮廷写経『P2195妙法蓮華経巻六』と朝鮮活字本『白雲和尚抄録祖直指心體要節巻下』を対象に、永崎研宣（連携研究者）が所属する人文情報学研究所の技術支援の下、IIIF（International Image Interoperability Framework）を用いた文字画像データを作成し、守岡知彦（研究分担者）が運営する文字オントロジー（CFISE）に取り込む準備を行った。（4）ベトナム・漢喃研究所とミシガン大学図書館において、漢文資料や字体資料の調査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
日本語学・文献学だけでなく、歴史学・考古学・仏教学・心理学・情報学・日本語教育学など、分野横断的に字体と漢字情報について議論を行った平成27年度のシンポジウム「字体と漢字情報―HNG10周年記念―」の成果を、論文集『漢字字体史研究2―字体と漢字情報―』としてまとめ、平成28年11月に刊行した。
宋版出現以前の中国文字規範である開成石経について、京都大学人文科学研究所所蔵の拓本を対象として、Unicode、IDS（Ideographic Description Sequence）、グリフウィキによるデジタル記述を試行・実践するとともに、フランス国立図書館所蔵の長安宮廷写経『P2195妙法蓮華経巻六』と朝鮮活字本『白雲和尚抄録祖直指心體要節巻下』を対象に、永崎研宣（連携研究者）が所属する人文情報学研究所の技術支援の下、IIIF（International Image Interoperability Framework）を用いた文字画像データを作成し、守岡知彦（研究分担者）が運営する文字オントロジー（CFISE）に取り込む準備を行った。
日本語学会2016年度春季大会での高田智和（研究代表者）・守岡知彦（研究分担者）による研究発表「CHISEによる漢字字体のデジタル記述―漢字字体規範史データベースを例として―」が、日本語学会大会発表賞を受賞した。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度である平成29年度は、IIIF（International Image Interoperability Framework）を用いた文字画像データを作成を拡張するとともに、文字オントロジー（CFISE）に取り込み、資料体の一般公開を行う。また、大学院生を対象に、漢字情報処理の講習会を実施し、研究成果の普及に努める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
資料体構築のための資料整理・データ作成を行う人員（アルバイト）を十分に確保できなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
資料整理・データ作成を行う人員（アルバイト）の確保に努めるとともに、必要に応じて業務委託（外注）を実施する。
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