| 研究課題/領域番号 |
26284080
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| 研究機関 | 広島市立大学 |
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研究代表者 |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| 研究分担者 |
Willey IanDavid 香川大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (90403774)
岩中 貴裕 山口学芸大学, 教育学部, 准教授 (50232690)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 愛媛大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (30724059)
CARSON ELEANOR 松山大学, 経営学部, 講師 (40782511)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 教授言語 / 大学英語教育 / 学習指導要領 / 教授法 / 経年変化 / 教師ビリーフ |
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| 研究実績の概要 |
本研究は５年間の継続研究として実施している。2014年度に採択され、2016年度は研究３年目であった。研究の主目的は、2009年に改訂され2013年からの施行を経て今日に至る現行の「高等学校学習指導要領－外国語」（以下、「新指導要領」）が英語学習者に与えると想定される影響を、経年データを収集して検証しようとするものである。検証のターゲットは、新指導要領で「（英語科目は）英語で教えることを基本とする」とされたことに関係し、教授言語の観点から、この基本原則を履行することの課題や問題点、さらには難しさを研究によって明らかにしようとするものである。５年間の研究期間のうち、最初の２年間は改定前の指導要領に基づいて、次の２年間は新指導要領に基づいてそれぞれ指導を受けて大学に入学した学生を対象に、データを収集している（最後の１年間は研究成果のとりまとめを行う。）
2016年度は新指導要領にて指導された高校生が大学に入学して来た最初の年である。本研究は経年変化を調べることを目的する都合上、データの収集方法を変更することはできない。そのため、2016年度のデータ収集は、過去２年間に行ったことを継続して実施した。具体的には、学生を対象とするアンケート調査（有効回答約1,500名）、学生を対象とする面接調査（対象者９名）、教員を対象とする授業観察及び面接調査（同６名）を行った。アンケート調査は定量研究の手法にほるもので、学生、教員を対象とする調査は定性研究の手法によるものである。
2016年度の研究成果であるが、学会の口頭発表は国際学会３件、国内での全国学会４件（うちシンポジウム、ポスターセッションが各１件）、招待講演３件、論文による発表２編（うち１編は査読あり）を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上述の３つのデータ収集が予定どおり進められており、予定に変更や支障は生じていない。データ収集後の処理、特に定性データの書き取り作業に時間を要するため、2,016年度は教員面接については試験的にこの作業をすべて業者委託した。書き取り結果のクオリティーは高く、問題ないことが確認されたため、2017年度は学生分も業者委託する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究のデータ収集は2017年度をもって完了する。基本的に同じ条件で４年間データを集め続けてきたのは、上述の通り（「研究実績の概要」欄）、旧・新指導要領に基づいて指導され、大学に入学して来た学生を比較調査する目的からである。2016年度までに学会や論文として発表した結果はあくまでも研究全体の部分的な結果に過ぎない。今後、論文として成果を発表できるように、2017年度の、特に後半は、データ分析を中心に研究を進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2016年度の補助金に残は生じなかったが、基金に関しては2017年3月末で最終的に約32万の残が生じた。これは分担者の２名が予定していた学会に参加を取り止めたことと、面接データの書き取りが予定より安価についたためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
今年度は７月、８月末、それに９月に主な学会発表を予定している。そのため、これまでよりも多くの臨時職員を採用してデータ入力を行う。またと学生と教員の面接データの書き取りをすべて業者委託することにしており、前年度の残はこの経費にあてる。また、来年度が本研究の最終年度に当たることから、海外も含め、来年度は学会等での発表を増やしたいと考えている。そのため、基金分については可能な限り節約につとめ、来年度の旅費に当てる。
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