| 研究課題/領域番号 |
26284080
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| 研究機関 | 広島市立大学 |
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研究代表者 |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| 研究分担者 |
Willey IanDavid 香川大学, 大学教育基盤センター, 准教授 (90403774)
岩中 貴裕 山口学芸大学, 教育学部, 教授 (50232690)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (30724059)
CARSON ELEANOR 松山大学, 経営学部, 講師 (40782511)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 教授言語 / 大学英語教育 / 学習指導要領 / 教授法 / 経年変化 / 教師ビリーフ / TEE |
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| 研究実績の概要 |
本研究は「英語の授業を英語で行うこと（Teaching English in English, TEE基準）を基本」とした平成21（2009）年度改正（実施はH25（2013）年）の高等学校指導要領「外国語」が、英語の授業や学習者に与える影響を、経年データを収集して検証することを主目的とした。H30 (2018）年度は５年間の継続研究の最終年度にあたり、研究全体の取りまとめを行った。具体的には、大学生英語学習者や同英語教師から４年間にわたり収集したデータを分析し、学会でのシンポジウム及び口頭発表、招待講演、論文などにより、研究成果の公表に務めた。
まず、シンポジウムは８月末に開催された大学英語教育学会（JACET）年次国際大会にて、研究代表者と分担者合計５名で役割を分担して行った。これには、研究目的と方法を含む概要、アンケート調査の結果、学生面接の結果、教員面接及び授業観察の結果が含まれ、各担当者による説明後に来場者を踏まえTEE基準の問題点と今後の課題について討論を行った。次に招待講演は代表者に依頼があり、国内（JACET関西支部）と海外（インドネシアで開催の国際学会）でそれぞれ講演を行った。
研究全体を通じて分かったことは、１）文部科学省によるトップダウン的なTEE基準の導入は高校の日本人英語教師による授業での英語使用の割合を僅かながら高めはしたものの、英語で授業が行われているという状況にはほぼ遠い結果であること、２）TEE基準導入はTEEに対する学習者の意識や態度にまったく影響していないこと、３）大学で教える英語教師もTEE基準導入によって英語学習者に変化があったとは感じていないこと、であった。文科省の求める理想と教育現場の実態にはかなりの乖離があり、具体的なデータを提示して、この問題を論文として発表するなどした。
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| 現在までの達成度 (段落) |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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