| 研究課題/領域番号 |
26284080
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 広島市立大学 |
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研究代表者 |
岩井 千秋 広島市立大学, 国際学部, 教授 (60176526)
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| 研究分担者 |
Willey IanDavid 香川大学, 大学教育基盤センター, 准教授 (90403774)
岩中 貴裕 山口学芸大学, 教育学部, 教授 (50232690)
高垣 俊之 尾道市立大学, 芸術文化学部, 教授 (60226743)
小西 廣司 松山大学, 経済学部, 教授 (30270044)
KAWAMOTO JULIA.M 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (30724059)
CARSON ELEANOR 松山大学, 経営学部, 講師 (40782511)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | TEE / 教授言語 / Medium of instruction / 高等学校学習指導要領「外国語」 / 教授法 / 経年変化 |
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| 研究成果の概要 |
2009年改訂の高等学校学習指導要領「外国語」（以下、「指導要領2009」；実施は2013年度から）では英語科目の教授言語を基本的に英語とすること（Teaching English in English を略してTEE）が明記された。本研究はこの基本方針導入が高等学校の英語教育やこれによって指導された後に大学に入学してくる英語学習者に及ぼす影響を、４年間にわたる縦断的研究によって検証した。その結果、TEE基準は日本人高校英語教師の英語使用の実態にほとんど影響しなかったこと、また学習者のTEEに対する意識面にも変化をもたらさなかったことが確認された。
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| 自由記述の分野 |
外国語教育
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1990年代以降に発表された外国語教育における教授言語についての研究の多くは、目標言語（本研究の場合は英語）のみで教えることは非効率というだけでなく、指導方法を誤れば学習者の学習意欲を低下させるなどの逆効果を指摘する。指導要領2009はこうした近年の応用言語学研究の動向に逆行すると思われ、先行研究の成果に反するトップダウン的な教育行政の在り方に疑問を呈することが本研究の主目的であった。得られた結果に基づいて、TEEの実践には、教員養成や研修を含むインフラ整備などが重要であることを論文や講演会等で指摘してきた。
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