| 研究課題/領域番号 |
26284092
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| 研究機関 | 東京外国語大学 |
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研究代表者 |
吉田 ゆり子 東京外国語大学, その他部局等, 教授 (50196888)
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| 研究分担者 |
多和田 雅保 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (10528392)
吉田 伸之 東京大学, 人文社会系研究科, 名誉教授 (40092374)
樋口 貴彦 飯田市歴史研究所, その他部局等, 研究員 (50568631)
千葉 拓真 飯田市歴史研究所, その他部局等, 研究員 (60719483)
竹ノ内 雅人 東京大学, 人文社会系研究科, 助教 (80646258)
羽田 真也 飯田市歴史研究所, その他部局等, 研究員 (40757837)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 山里 / 日本近世史 / 森林 / 信濃国 / 地域社会 / 社会集団 / 家意識 / 地域観念 |
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| 研究実績の概要 |
2015年度に引き続き、山里社会の特質を解明するために、遠山、大河原・鹿塩、飯田・上飯田、和合・浪合・平谷、清内路の5つの地域を対象として、森林資源と地域の人びとの営みとが密接不可分に進行してきた山里社会の歴史過程を、①榑木・材木・板子、薪炭、苅敷、椀・木地、筏などのモノと、②御館・被官、山師（木師）、筏師、舟人、薪炭商人・問屋、木地師などの社会集団に注目することで、調査・研究に取り組んだ。具体的には、2014年・2015年と調査・研究・市民への成果還元・史料保存活動を続けてきた「遠山」地域と「清内路」地域を重点的に、新史料の発掘調査、整理・保存・研究という手順で進めてきた。また、「和合・浪合・平谷」地域についても研究成果を報告した。
遠山地域については、木曽に次いで檜や椹などの森林資源が豊富な地域として、17世紀初頭から森林の伐り出しや江戸への搬送がおこなわれてきたにもかかわらず、史料の所在調査を含め研究が遅れてきた地域であることから、重点化して史料調査を進めることにした。また、近代に入ると、王子製紙が入り、さらに森林鉄道の敷設により、奥山からの伐採が進むなど、地域社会の存続に大きな影響を与えることとなったが、当該地域の近代史研究も十分ではないため、地域経済のあり方を中心に、分析を進めることとした。今年度は遠山地域の中でも、これまで史料の所在調査自身が遅れていた木沢地区の史料調査と、上村の下栗地域に伝存する史料調査を開始することとなった。他方で、本研究全体に関わる根幹の史料である千村家文書の採集もおこなうととし、史料所在調査を実施した。
他方で、5月に中間ワークショップの一つとして、フランスから社会科学高等研究院所属のエリ・アダッド氏を招き、日本の山里に存立した「家」意識とフランスの家意識を比較することを通して、山里社会の地域観念と家意識を解明する研究を進展させた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初研究計画に掲げていた5つの地域をまんべんなく調査するには至っていない点に問題が残るものの、これまで史料の所在調査も十分におこなわれていなかった遠山地域や下栗の近世から近代、そして現代に至る歴史的変容過程を明らかにする史料を発掘することができ、研究成果も口頭報告の形とはいえ、公表されている。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、遠山地域に重点を置く形で史料調査と研究活動は継続する。とくに、和田の佐藤家文書を用いた分析を進める一方で、木沢や上村地域の史料所在調査を実施し、和田宿・木沢・上町・下栗を核とする地域社会のあり方を、森林資源との関係で分析を深めてゆく。一方で、支配側の史料である千村家文書の調査・収集を推進し、地方文書(じかたもんじょ)とあわせる形で研究を進める。これと併行して、本研究計画にある5つの地域のうちで、研究がおくれている「大河原・鹿塩」地域の扱いを再検討するとともに、最終成果報告書の作成に向けて、2017・2018年度の地域ごとの研究計画を練り直す。
今年度12月を目途に、重点的に研究を推進してきた遠山地域について、これまでの研究成果をまとめ、市民へも成果を還元する目的としたワークショップを飯田において実施する予定とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
和田の佐藤家文書について委託撮影を行っていたが、飯田市歴史研究所の移転計画等の関係で、撮影事業を見合わせたことから、撮影経費の執行が遅れたため。また、千村家文書の写真による収集計画についても、8月に所蔵状況確認を行ったものの、収集形態について調整中であることから、複写経費の執行が遅れたため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
佐藤家文書の委託撮影については調整を続ける一方で、千村家文書等、他の史料群について委託撮影や複写による史料収集を2017年度は集中して実施する計画である。
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