| 研究課題/領域番号 |
26284122
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
杉井 健 熊本大学, 文学部, 准教授 (90263178)
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| 研究分担者 |
田中 裕介 別府大学, 文学部, 教授 (30633987)
志賀 智史 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, その他部局等, 研究員 (90416561)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 考古学 / 古墳時代 / 阿蘇 / 上御倉古墳 / 漆生古墳群 / 高塚横穴群 / ベンガラ / 熊本地震 |
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| 研究実績の概要 |
2016年４月に発生した平成28年熊本地震のため、2016年度研究計画のうちフィールド調査については大幅に変更する必要性が生じた。また、熊本大学の施設も被災したため、とくに発災当初は資料の整理・分析作業にも少なくない支障が生じた。そうしたなか、可能な限りの調査・研究を進め、下記のような実績があった。
１．阿蘇地域における古墳のフィールド調査に関して、当初予定していた熊本県阿蘇市上御倉古墳の測量調査は中止せざるを得なかった。しかし、大分県豊後大野市漆生古墳群の発掘調査は昨年度に引き続き実施することができた。その結果、大久保３号墳の主体部は石蓋土壙墓であることが明らかとなった。また、蓋石裏面に塗布されていた赤色顔料のサンプルを採取し、分析資料とした。
２．阿蘇地域に関連する古墳関係既存資料の調査を行った。昨年度に引き続き、熊本県高森町高塚横穴群出土資料の調査・分析に取り組み、短甲・鉄鏃・馬具の実測図作成を進めた。これに関連し、熊本地震で被災した高塚横穴群調査担当者のご自宅の片付け作業にともない、発掘調査当時作成の遺物出土状況図等が発見されたため、それも合わせて分析を進めることに決定した。また、阿蘇地域に産するベンガラをはじめとする赤色顔料の分析を進めた。
３．調査・研究の進捗状況を確認するための共同研究会を７月30日に実施し、熊本地震が本共同研究へ与える影響、および今後の進め方について協議した。当初は冬にも共同研究会を実施する計画であったが、それを実現できなかった点は反省点である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の目的は、阿蘇地域を介した古墳時代の情報伝達・文物交流のあり方を、具体的な考古資料を通じて明らかにするというものである。
その目的を達成するためには、熊本県側および大分県側でのフィールド調査の実施がきわめて重要であるが、2016年４月に発生した平成28年熊本地震により熊本県阿蘇市周辺に大きな被害が発生したため、当初予定していた阿蘇市での古墳のフィールド調査を中止せざるを得なかった。本研究推進の中心に据えていた阿蘇市での調査を実施できなかった点は大きな痛手であり、地震被害の復旧・復興の進捗状況をにらみながら、何とか次年度にフィールド調査を再開するべく各種方面との調整をはかっている段階である。
また、フィールド調査と並行し、既存の古墳出土資料の調査・分析も研究の柱の１つをなしているが、その協力を頼んでいた地方公共団体所属の研究者も熊本地震の対応できわめて多忙となったため、調査・分析作業を順調に進めることができたとはいいがたい状況にある。
以上のように、昨年度は、年度当初に発生した熊本地震のため研究計画を大幅に変更せざるを得ず、また研究の推進にも少なくない支障があったため、上記区分を（３）と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度、熊本地震の影響により中断せざるを得なかった熊本県阿蘇市での古墳を対象としたフィールド調査を再開する。また、大分県豊後大野市漆生古墳群を対象としたフィールド調査については、収集した資料の整理・分析に作業の中心を移す。
既存資料の調査・分析については、熊本県高森町高塚横穴群出土資料の実測図作成、写真撮影の完了を目指す。
そして、フィールド調査および既存資料の調査・分析で得た知見をまとめた研究報告書作成を開始し、2017～2018年度中の刊行を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2016年４月に発生した平成28年熊本地震の影響により、当初予定していた熊本県阿蘇市所在古墳でのフィールド調査を中止せざるを得なかったこと、および既存資料の調査・分析を頼んでいた地方公共団体所属の研究協力者が地震対応のため多忙となって作業に十分従事することができず、旅費、謝金の支出が少なくなったこと、さらに最終年度の配分予定額のみでは研究成果報告書の刊行が難しくなると予想されたため、本研究開始当初よりそれを見越した基金助成金の使用計画を立てていたこと等により、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
１．三次元計測による古墳の墳丘測量を実施するための費用として使用する。
２．既存資料の整理（実測、写真撮影）、分析にかかる費用として使用する。
３．研究成果報告書の印刷・製本に係る費用として使用する。
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