研究課題/領域番号 |
26285070
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
須齋 正幸 長崎大学, 経済学部, 教授 (40206454)
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研究分担者 |
森保 洋 長崎大学, 経済学部, 教授 (10304924)
鳥海 不二夫 東京大学, 工学系研究科, 准教授 (30377775)
吉田 裕司 滋賀大学, 経済学部, 教授 (40309737)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 集団行動バイアス / 人工市場 / 国際情報交換 |
研究実績の概要 |
本年度は、海外ネットワークを利用した実験体制を整備した。参加可能な大学で、実験の実施可能性を確認し、実施体制を構築してきた。その結果、現時点ではヨーロッパの大学では実施が可能であるとの段階まで進んでいる。 実証分析については、データを整備して、市場毎の為替レートのデータベースを構築した。市場毎のデータでは夜間取引の際のデータ間隔の取り扱いなどについて検討した。また、高頻度データ分析の手法をブラッシュアップした。 人工市場に関しては、株式市場の研究成果を援用する準備を進めている。外国為替市場と株式市場では市場構造が異なるため、どのようにこれまでの成果を移行させるかを検討している。 集団行動バイアスの具体的な仮説化について検討してきた。これは複数の心理学におけるバイアスを組み合わせた形になるため、どのようにこれらを用いて集団行動バイアスを定義するか、検討している。これについては次年度以降も慎重に検討することとしている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外における実験の実施のためのネットワーク整備が一定程度進んだ。今後は、参加する学生のコントロールが課題となるが、これは次年度実施の予定である。 集団行動バイアスの定義は、心理学者の支援を得られる環境が整備できたので、次年度、順次進める予定である。 人工市場については、すでに株式市場での実績があるので、集団行動バイアスの定義がなされたのちに、市場の構築に移行する。
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今後の研究の推進方策 |
海外と日本の実験の比較研究が可能となるような、環境の整備が課題である。海外も複数の国にまたがるネットワークであるため、実施の際の環境の統一など、課題が未だ残っている。これらについては次年度以降調整する予定である。 その他の分野に関しては、これまでの予定に沿って進める。
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次年度使用額が生じた理由 |
今年度は心理学実験の海外での実施体制の整備に重点を置いたため、心理学実験は次年度以降に実施することとした。そのため、実験にかかわる補助の人件費等は次年度以降に繰り越すこととした。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度は、イタリアのベネチア大学、イギリスのポーツマス大学において心理学実験の試行を行うこととしており、繰り越した予算はこの実験において支出する予定としている。
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