• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2015 年度 実績報告書

ソーシャルメディアにおけるリーチと行動意図形成のトレードオフに関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 26285099
研究機関神戸大学

研究代表者

栗木 契  神戸大学, 経営学研究科, 教授 (90294397)

研究分担者 西川 英彦  法政大学, 経営学部, 教授 (10411208)
水越 康介  首都大学東京, 社会(科)学研究科, 准教授 (60404951)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワードマーケティング・コミュニケーション / ソーシャルメディア / リーチ / 行動意図形成
研究実績の概要

本研究では、ソーシャルメディアにおいてコミュニケーションのリーチと行動意図形成のトレードオフ問題を導く社会的なコミュニケーションの成り立ちを多面的に実証し、マーケティング理論への接続を試みる。
本研究は、ソーシャルメディア特有に特有と見られるマーケティング・コミュニケーション上のトレードオフ問題を取りあげる点に特色があり、この新たな問題が生じる要因を解明し、企業の対処方法を検討することを通じて、マーケティング理論の実践的な応用に向けた展開をはかる。
平成27年度は、当初予定していたパネル調査を中止し、変わってソーシャルメディアにおいてコミュニケーションのリーチと行動意図形成のトレードオフ問題に関する企業側の取り組みに関する聞き取り調査、および利用者への聞き取り調査に取り組んだ。シェアドメディアとしてのソーシャルメディアの活用の余地が大きいのは、地域イベント関連の告知であることを踏まえ、聞き取り調査を実施した。
計画していた質問票調査については、連携研究者のウィルコックス准教授との調整の結果は平成28年度に実施することとした。
平成27年度には、聞き取り調査の結果を検討しながら、理論仮説の再構築を進めた。これらを踏まえ、研究代表者と研究分担者による学会発表と論文投稿を進めた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

企業側の取り組みに関する聞き取り調査、および利用者への聞き取り調査、および仮説構築を計画通りにすすめることができた。しかし、日米での質問紙調査に向けたフレームの構築には至らず、年初予定していた質問誌調査を延期した。その上で、以上の相違が生じた原因の検討、および理論仮説の再検討のための検討を重ねた。これらの取り組みの結果として、ソーシャルメディアを利用する企業は、計画制御型とは異なる機動的なアプローチが可能なること、そしてエコシステム的な循環関係の増殖をはかりやすいことなどの新たな発見を得ることができており、今後についてはやや軌道修正しながら、計画に沿った研究を、当初よりやや拡大したかたちで進めて行くことができる見通しである。本研究は、探索的な性格の強い研究であることを考えると、おおむね計画どおりの進行といえる。

今後の研究の推進方策

本研究では前述した目的を達成するために、平成28年度は 平成27年度の調査結果を踏まえた新たな方向性のもとで調査方針のもとで研究を2つの方向で進める。
具体的には、平成28年度は、平成27年度の企業事例調査を通じての発見物である、ソーシャルメディアを利用する企業は、計画制御型とは異なる機動的なアプローチが可能なること、エコシステム的な循環関係の増殖をはかりやすいこと等を踏まえ、これにソーシャルメディアにおけるコミュニケーションのリーチと行動意図形成のトレードオフ問題を加えて、ソーシャルメディアによる・マーケティング・コミュニケーションに適したマネジメントの特性を明らかにする。関する企業側の取り組みに関する事例調査に取り組む。そのためにさらなる企業実務の聞き取り調査を進め、その整理と分析を研究分担者の西川を中心に進める。
あわせて国際的なインターネットの利用環境や文化の違いを踏まえた検討を引き続き行うために、アメリカと日本におけるソーシャルメディア利用者を対象とした質問票調査の分析とともに聞き取り調査を、研究分担者の水越を中心に進める。
さらに、以上の2つの調査結果を検討しながら、ソーシャルメディアの特性が、企業のマーケティング・コミュニケーションのマネジメントにいかなる変化をせまっているかを、総合的に検討する。この作業は、研究代表者の栗木を中心に進める。以上の成果については、逐次内容を検討し、研究代表者と研究分担者が関わる学会発表や論文に反映する。

次年度使用額が生じた理由

年初予定していた質問票調査を中止により、旅費及び人件費・謝金の使用計画に変更が生じた。また消耗品の使用計画にも若干の見込み違いが生じた。

次年度使用額の使用計画

今年度は計画をより精査し、確実な執行につとめる。

  • 研究成果

    (14件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (11件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 無限後退問題とエフェクチュエーション2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      国民経済雑誌

      巻: 211-4 ページ: 33-46

  • [雑誌論文] マーケティング新潮流・エフェクチュエーション(1) リサーチの前に「まず実践」反コトラーの「戦略直感」理論2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      日経消費インサイト

      巻: 25 ページ: 96-97

  • [雑誌論文] プロ野球パ・リーグのマーケティングが面白い2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      プレジデント

      巻: 2015,5,18 ページ: 149-151

  • [雑誌論文] セブンイレブンはいかに計画と直観をつないでいるか2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      日経消費インサイト

      巻: 26 ページ: 96-97

  • [雑誌論文] 『受験サプリ』のメーキング・ストーリー2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      季刊ひょうご経済

      巻: 127 ページ: 12-13

  • [雑誌論文] クックパッドのレシピはなぜ主婦の心を掴むか2015

    • 著者名/発表者名
      栗木契
    • 雑誌名

      プレジデント

      巻: 2015,11,30 ページ: 139-141

  • [雑誌論文] 無印良品の経営学:無印良品の誕生2015

    • 著者名/発表者名
      西川英彦
    • 雑誌名

      一橋ビジネスレビュー

      巻: 63-1 ページ: 148-163

  • [雑誌論文] 無印良品の経営学:無印良品の拡大2015

    • 著者名/発表者名
      西川英彦
    • 雑誌名

      一橋ビジネスレビュー

      巻: 63-2 ページ: 132-149

  • [雑誌論文] 無印良品の経営学:無印良品の再生2015

    • 著者名/発表者名
      西川英彦
    • 雑誌名

      一橋ビジネスレビュー

      巻: 63-3 ページ: 104-118

  • [雑誌論文] 無印良品の経営学:無印良品の再考2015

    • 著者名/発表者名
      西川英彦
    • 雑誌名

      一橋ビジネスレビュー

      巻: 63-4 ページ: 110-122

  • [雑誌論文] 日本市場における企業のフェイスブック利用についての考察 ヴィヴィッドネスとインタラクティヴィティ2015

    • 著者名/発表者名
      水越康介
    • 雑誌名

      日経広告研究所報

      巻: 283(Oct./Nov.) ページ: 10-17

  • [学会発表] Why are They Paying for Emoticons? The Emerging Emoticon Market in Japan2015

    • 著者名/発表者名
      Kosuke Mizukoshi, Zwick Detlev
    • 学会等名
      Macromarketing Conference
    • 発表場所
      Chicago, USA
    • 年月日
      2015-06-27
    • 国際学会
  • [図書] 松井剛・西川英彦2016

    • 著者名/発表者名
      1からの消費者行動
    • 総ページ数
      282
    • 出版者
      碩学舎
  • [図書] Revolutionizing Innovation: Users, Communities, and Open Innovation2016

    • 著者名/発表者名
      :Dietmar Harhoff and Karim R. Lakhani, eds. (Susumu Ogawa and Hidehiko Nishikawa)
    • 総ページ数
      600、担当頁(439-456)
    • 出版者
      MIT Press

URL: 

公開日: 2017-01-06  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi