| 研究課題/領域番号 |
26285118
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (40511960)
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| 研究分担者 |
橋元 良明 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (50164801)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
辻 大介 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (50292785)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 情報社会 / マスメディア / 情報通信技術 / コーホート |
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| 研究実績の概要 |
本研究はモバイル端末による情報化が急速に進む現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的として、「日本人の情報行動」2005年・2010年調査と比較可能な、情報行動に関する全国調査を2015年に実施し、2005年～2015年の10年間における情報行動について、世代間・世代内比較分析を行なうものである。
平成26年度（2014年度）に行なったグループ・インタビュー調査等に基づいて、平成27年度（2015年度）には計画通り、2015年6～7月に「日本人の情報行動」2015年調査を実施した。この2015年調査データと過去に行なった2005年調査データ、2010年調査データを合わせて、以下の3つの目的をもって研究代表者・研究分担者・連携研究者が協力してデータ分析を進めた。
(1)2015年時点の日本人の情報行動の特徴を明らかにする
(2)2000年からの日本人の情報行動の経時的変容を明らかにする
(3)日本人の情報行動に関する加齢効果、時代効果、コーホート効果を明らかにする
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定に即して、平成27年度（2015年度）に全国調査を実施することができ、研究代表者・研究分担者・連携研究者の協力の下、データ分析はおおむね予定どおり進めることができている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度（2016年度）は前年度に引き続き、データの分析を進め、本研究の目的を達成する研究成果をあげる。また、研究計画の見直しのために補完調査で検討することが必要になった研究課題を達成し、「日本人の情報行動」2015年調査の分析を通じて生じた課題を補完するために、予算の残額を用いてオンライン調査を実施する。これらの成果について、今年度の学会・研究会発表、研究成果の公刊を行なう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の研究計画を実行するには交付決定された研究費では不足が生じたため、研究計画の部分的見直しを行ない、一部予定していた計画の実現を断念することで対処した。その結果、次年度使用額が生じることとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
生じた次年度使用額を用いて、2015年度に実施した調査を補完するオンライン調査を2016年度に実施することで、本研究の目的の１つである「日本人の情報行動の特徴を明らかにする」の達成を目指す。
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