| 研究課題/領域番号 |
26285118
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (40511960)
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| 研究分担者 |
橋元 良明 東京大学, 大学院情報学環, 教授 (50164801)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
辻 大介 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (50292785)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 情報社会 / マスメディア / 情報通信技術 / コーホート |
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| 研究実績の概要 |
本研究はモバイル端末による情報化が急速に進む現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的として、「日本人の情報行動」2005年・2010年調査と比較可能な、情報行動に関する全国調査を2015年に実施し、2005年～2015年の10年間における情報行動について、世代間・世代内比較分析を行なうものである。
平成26年度（2014年度）に行なったグループ・インタビュー調査等に基づいて、平成27年度（2015年度）には計画通り、2015年6～7月に「日本人の情報行動」2015年調査を実施した。
平成28年度（2016年度）には、27年度から継続してこの2015年調査データと過去に行なった2005年調査データ、2010年調査データを合わせて、(1)2015年時点の日本人の情報行動の特徴を明らかにする、(2)2000年からの日本人の情報行動の経時的変容を明らかにする、(3)日本人の情報行動に関する加齢効果、時代効果、コーホート効果を明らかにする、という3つの目的をもって研究代表者・研究分担者・連携研究者が協力してデータ分析を進めた。それらの成果は2016年度中に第34回情報通信学会大会において一部を発表し、その後、『日本人の情報行動 2015』（東京大学出版会）として刊行したた。また、日本人の情報行動の特徴をさらに検討するための補足的調査として、海外4都市を含めた5都市間国際比較オンライン調査を実施した。この5都市間国際比較オンライン調査の結果については、研究期間中には分析をまとめ終えることができなかったため、研究期間終了後も継続してプロジェクトとして分析にあたっている。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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