| 研究課題/領域番号 |
26285136
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
安部 猛 横浜市立大学, 大学病院, 助教 (80621375)
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| 研究分担者 |
山田 美保 (貫美保) 西南学院大学, 人間科学部, 准教授 (90326992)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | ヘルスコミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
わが国では、認知症もしくは精神障害を有する高齢者への介護・看護労働に対する需要が増加し続けているが、労働者の定着率は低いままで高い離職率が喫緊の課題となっている。対人支援業務従事者にとって、賃金体系や勤務体系が離職に関連する要因として先行知見で報告されている。身体的労働、認知的労働、精神的労働による負担感をそれぞれ客観的に評価し、従事者自身の健康状態と関連付けることは、対人支援業務において質の高いパフォーマンスを提供し、定着率を高める上で重要とされる。そこで、本研究では、認知症もしくは精神障害を有する高齢者への介護・看護従事者の離職率低下と定着率改善に寄与するコミュニケーションプログラムを開発することを目的とする。
高齢者への介護・看護従事者における労働負担内容の評価を行うため、これまでにXおよびY県内の複数の複合的医療・社会福祉法人において、定性的インタビュー調査、定量的プレスタディを実施した。その結果、労働負担感評価について、定性的評価には妥当性・信頼性の限界を伴うことから、定量的尺度が適切であることが明らかになった。一方で、コミュニケーションプログラム実施には、定性的アプローチによるコンテンツが有効であることも明らかになった。
今後は、これまで明らかにした点を踏まえ、かつ臨床場面で実施可能なコンテンツに適宜修正しながら、複数施設の多職種チームに対し、コミュニケーションプログラムを実施する予定である。
なお、コンテンツの開発には、コミュニケーション・アプリケーション開発の検討、ネットワークによる情報収集および情報配信、個人へのフィードバック手法としてのネットワーク活用を加味する予定である。研究終了後も使用可能な、永続的かつ効果的なコミュニケーションプログラム作成のため、事業所との調整しながら、臨床場面での実用可能性を加味したプロトタイプを作成予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、高齢者介護・看護労働者の離職率や定着率改善のためのコミュニケーションプログラムを開発することを目的としている。先行知見にはないため探索的にプログラムを開発し、実現可能性にも照らし合わせたところ、個別のプログラムの重要性、定性的評価と介入の重要性が明らかとなった。さらに、平成２７年１２月施行の厚生労働省によるストレスチェック制度とも連動した内容を追加した。新規にプログラムを作成するため、今後は妥当性・信頼性の検討、およびモデルの一般化を目指している。期間終了後も永続的に実施できる形態を目指していることから、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、新規に作成されるプログラム評価のため、妥当性・信頼性の検討、およびモデルの一般化を目指している。本研究を通して、これまで明らかにした点を踏まえ、かつ臨床場面で実施可能なコンテンツに適宜修正しながら、複数施設の多職種チームを対象に、コミュニケーションプログラムを実施予定である。また、厚生労働省によるストレスチェック制度との連動について、引き続き、事業所との連携を検討予定である。なお、コンテンツの開発には、コミュニケーション・アプリケーション開発の検討、ネットワークによる情報収集および情報配信、個人へのフィードバック手法としてのネットワーク活用を加味する予定である。さらに、研究終了後も使用可能で、永続的かつ効果的なコミュニケーションプログラム作成のため、事業所とも調整しながら、臨床場面での実用可能性を加味したプロトタイプを作成予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コミュニケーションプログラム開発において、労働負担感評価の際、定性的評価には妥当性・信頼性の限界を伴うことから、定量的尺度が適切であることが明らかになった。一方で、コミュニケーションプログラム実施には、定性的アプローチによるコンテンツが有効であることも明らかになった。修正した手法によるプログラム開発が必要となったため、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
コンテンツの開発には、コミュニケーション・アプリケーション開発の検討、ネットワークによる情報収集および情報配信、個人へのフィードバック手法としてのネットワーク活用を加味する予定である。さらに、研究終了後も使用可能で、永続的かつ効果的なコミュニケーションプログラム作成のため、事業所とも調整しながら、臨床場面での実用可能性を加味したプロトタイプを作成予定である。そのための情報収集、学会活動、データ収集も予定していることから、次年度において使用が見込まれている。
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