| 研究課題/領域番号 |
26285188
|
|---|
| 研究機関 | 一橋大学 |
|---|
研究代表者 |
山田 哲也 一橋大学, 大学院社会学研究科, 准教授 (10375214)
|
|---|
| 研究分担者 |
長谷川 裕 琉球大学, 法文学部, 教授 (30253933)
小澤 浩明 東洋大学, 社会学部, 教授 (60288438)
仲嶺 政光 富山大学, 地域連携推進機構, 准教授 (00303032)
福島 裕敏 弘前大学, 教育学部, 准教授 (40400121)
冨田 充保 相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (20305882)
井上 大樹 北海道文教大学, 人間科学部, 講師 (00638281)
本田 伊克 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (50610565)
前馬 優策 大阪大学, 人間科学研究科, 講師 (00632738)
山本 宏樹 東京理科大学, 理工学部教養, 助教 (20632491)
盛満 弥生 宮崎大学, 教育文化学部, 講師 (20627666)
松田 洋介 金沢大学, 学校教育系, 准教授 (80433233)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 社会的排除 / 子どもの貧困 / 育児・教育戦略 |
|---|
| 研究実績の概要 |
2015年度では、第一に、2015年9月に北日本の地方都市Ｂ市にあるＡ団地（本研究の調査対象地）を訪問し、第２回目の現地調査を行った。２回目の現地調査は、2014年度の第一回現地調査の対象者118世帯のうち、当時不在、あるいは「今は都合が悪い」などの理由で協力を留保した39世帯に改めて協力を依頼し、そのうち20世帯から聞き取りを行った。
第二に、2015年10月～11月に、Ａ団地住民の子どもが通う公立中学校の教員を対象にした質問紙調査を実施した。2010年11月にも同一の学校で調査を実施しており、前回との比較が可能な設計の調査を行っている。データの入力も終了し、分析が可能なデータセットを作成済みである。
第三に、2015年12月～2016年1月に、Ａ団地に居住する18歳以下の子どもをもつ全世帯を対象にした質問紙調査を実施した。家族で一番年下の子どもについて回答する設計の調査で、就学前の子どもを持つ保護者と小学校～高校の子どもを持つ保護者787世帯を対象に調査を行い、224世帯からの回収を得た（回収率28.5%）。この調査についても、データの入力も終了し、分析が可能なデータセットを作成することができた。
第四に、2016年3月に、上記の保護者対象質問紙調査の回答者のうち、インタビュー調査への協力を申し出た者95名を対象に、第３回目の現地調査を実施した。インタビュー時に紹介のあったケースを含め、43名から聞き取りを行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画調書では、2015年度に（１）第２回・第３回現地調査（インタビュー調査）の実施、（２）団地住民を対象とした質問紙調査の実施、（３）学区の小中学校を対象とした質問紙調査の依頼・実施を計画していた。これらの計画のうち、小学校を対象とした質問紙調査については先方の都合で協力を得られなかったが、他に計画していた調査はすべて実施することができ、ほぼ予定通りに研究が進展している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2016年の9月に、第４回目の現地調査を実施する。この現地調査では、第３回現地調査実施時に不在または忙しいなどの理由で協力を保留した者に再度アクセスすると同時に、支援機関などの紹介を得た機縁法による調査を試みる。
現地調査の準備・実施とあわせて、これまでの研究活動で入手した音声記録を研究分担者で分担して文字化し、分析の作業を進める。また、質問紙調査についてはすでに分析が可能な状態になっているので、これを元に分析の作業を進める。
調査の中間報告の場として、2016年9月17・18日に名古屋大学で開催される日本教育社会学会第68回大会ほか、研究分担者が関与している関連諸学会で研究発表を行う予定である。これらの研究課題を円滑に進めてゆくために、全体の研究打ち合わせを２度ほど行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2015年度の現地調査のうち、インタビュー調査については、対象者の都合により2015年度中に聞き取りを終えることができず、2016年度に改めて調査をすることになった。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
2016年度現地調査の滞在日を増やす際に必要な経費と、調査対象者に対する謝礼に充てる予定である。
|
