研究課題/領域番号 |
26285196
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
矢澤 真人 筑波大学, 人文社会系, 教授 (30182314)
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研究分担者 |
安部 朋世 千葉大学, 教育学部, 准教授 (00341967)
宮城 信 富山大学, 人間発達科学部, 准教授 (20534134)
松崎 史周 日本女子体育大学, 体育学部, 講師 (20634380)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 作文 / 推敲 / 国語教育 / 語彙 / 文法 / 日本語研究 / 日本語教育 |
研究実績の概要 |
当初の研究計画に従って、文型研究部門、作文コーパス部門、指導法開発部門、辞書開発部門それぞれが研究を進めた。特に、作文コーパス部門により、児童・生徒未校正作文データベース2015年度試用版が完成し、プロジェクト関係者への貸与を開始した。これにより、一層の研究が進むことが期待される。 また、今期から、日本語教育部門を設置し、これまでの国語教育における作文分析の成果を活かして、国内外の日本語教育者と協力して、日本の児童・生徒の作文と日本語学習者の作文との対照も行った。児童・生徒と日本語学習者でどのような違いが現れるかについての検討が進められた。この研究成果は海外でも注目され、平成28年4月には韓国の日語教育学会から公式に研究代表者と研究分担者が招聘され、基調講演(代表者)と基調報告(分担者)、パネルセッション(代表者・分担者)、ワークショップ(代表者)を行う予定である。 研究成果の公開も積極的に進められている。本プロジェクトの全体会議はシンポジウムの形式をとり、講演と研究発表とで構成している。2015年4月開催の第1回では、講演1本と研究成果発表5本を行い、2016年3月の第2回(日本語文法教育研究会と共催)では、講演2本と研究成果発表4本を行った。さらに、現場の教員向けの成果公開事業も実施した。2015年8月23日に日本国語教育学会富山支部との共催で、富山市内で共同シンポジウム「作文指導の現在―課題と実践への提言―」を開催し、講演1本、研究成果発表3本のほか、パネルセッションとラウンドテーブルも行い、現場の教員と研究者との連携を促進した。 学術発表は、国内の学会において7本、海外の学会および国際シンポジウムにおいて11本行った。雑誌論文も、国内の雑誌11本のほか、海外の雑誌にも3本の研究論文が掲載された。 昨年に続き、全体的に高い生産性を維持している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究実績の概要に示したように、国内外の学会への多数の学術論文の掲載、国内外の学会・国際シンポジウム等での口頭発表など、学術的な面ではかなりの成果を挙げている。加えて、国内の現場の教員や編集者等の高度専門職を対象としたシンポジウム等でも研究成果の公開を積極的に行っている。 基本的に教科教育を主眼とした国内型プロジェクトであるが、児童・生徒作文の分析を応用して、日本語学習者の作文との比較をするという新しいアプローチを進めたことから、海外の学会等にも注目され、海外の学会からの研究発表の誘いや海外の大学での講演なども多く依頼されており、国際的なプロジェクトに発展している。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度末に完成した「児童・生徒未校正作文データベース2015年度試用版」をさらに拡充して、新たな作文データを加えた2016年度試用版を作成する。これとともに、2015年度試用版を用いて、文型研究部門による日本語学的分析、指導法開発部門による誤用分析と指導法の開発、辞書開発部門による語彙情報への落とし込みなどの作業を進める。 一方、平成27年度から新しく課題として出てきた国語教育と日本語教育との連携による作文分析も、中国・韓国の日本語教育者や研究者と協力して進めていく。加えて、児童・生徒の作文分析から明らかになってきた接続表現や仮定表現の学年別の使用状況の差違と発達段階や学習状況との関わり、説明的文章の作文能力と読解能力との関わりなど、新しい課題についても積極的に取り組む予定である。 未校正作文データを用いた調査以外にも、従来欠いていた基本的な調査を実施して、研究基盤を整える予定である。平成27年度末に、茨城県の小学校と共同で、児童がどのような言葉を国語辞書で調べるのか、その際に辞書の記述やどの程度有効なのかを測るパイロット調査を行った。平成28年度はこのパイロット調査を踏まえて、本格的な調査を進める予定である。さらに、作文の誤用や不明確な記述に対し、教員はどのような添削をするのかについて、国語を担当する教員と日本語教員それぞれを対象に調査を行う予定である(韓国・中国の大学との共同研究を含む)。これにより、国語教員の添削はどの程度共通するのか、国語教育と日本語教育とでどのような修正指示の差が出るかをうかがうことが出来る。児童・生徒(および日本語学習者)の作文の課題だけでなく、教員側の課題にも注目することにより、より総合的な研究が推進できると期待している。
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次年度使用額が生じた理由 |
漢日対比語言学研討会から研究発表の要請を受けて、中国に代表者・分担者計4人と協力者1人の計5人の渡航を予定した。繁忙期の8月であったために、一人20万円程度の経費を見込んでいたが、実際は15万円程度しかかからず、25万円の余剰が生まれた。さらに、10月の北京においても、協力者(大学院生)が発表予定であったが、最終的に日程の都合が付かず、渡航を取りやめたために12万円の余剰が生まれた。 この余剰金の一部を用いて、3月末に上海外国語大学との研究打ち合わせに用いる予定であったが、同時期に重慶の西南大学からの集中講義の依頼があり、時間的にあわせておこなうほかなかった。西南大学では謝金が発生するため、公費での渡航は断念し、自費での渡航とした。 来年度は中間年度のため、国際シンポジウムを開催する予定であり、残額はその費用に充てる方が良いと判断した。
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次年度使用額の使用計画 |
平成28年度4月に韓国日語教育学会から研究代表者他2名の渡航費支出の条件で、講演と発表依頼があった。研究分担者は3名のため、一人分については本年度の旅費に6万円ほど追加して計上する予定である。 また、平成28年度は中間年度のため、東アジアの作文比較・作文指導比較をテーマとした国際シンポジウムを計画している。日本国内の研究者は本年度の予算で充てるが、共同研究を進めている中国および韓国の研究者の招聘費用は平成28年度当初予算ではまかなえないので、15万円程度として、繰越金を充てることにしている。
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