研究課題/領域番号 |
26285197
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
大谷 忠 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80314615)
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研究分担者 |
中西 康雅 三重大学, 教育学部, 准教授 (00378283)
荒木 祐二 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00533986)
谷田 親彦 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (20374811)
上野 耕史 国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (20390578)
安藤 明伸 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (60344743)
入江 隆 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (70253325)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 技術科 / 教育課程 / 内容論 / 教科専門 / 材料と加工 / エネルギー変換 / 生物育成 / 情報 |
研究実績の概要 |
本研究では,最新の教科専門分野の動向を踏まえ,教育課程の内容を検討し,本年度は以下の成果を得た。(1)最新の教科専門分野の動向を踏まえるため,技術科教育課程に関連する内容について取り扱う専門学会,学術機関における資料,高等教育(大学)におけるシラバス等の資料を調査した。(2)調査結果に基づいて,収集した資料から技術科教育課程に関連する内容相互の関連性について検討し,各内容を構成する学ぶべき概念要素について抽出することを試みた。 以上の(1)の成果は,技術科の教育課程における内容構成が,これまで科学技術の発達に伴う時代の影響を受けやすい性質を有しており,教科の内容構成の変更が何度も繰り返されてきた中で,本質的な教科内容について調査するものであり,資料収集として重要な意義をもつ。また,本研究では現行の教育課程の内容に教科内容学の視点が欠けており,現代の科学技術が反映されていない問題点についても,最新の教科専門分野の動向として,専門学会,高等教育の内容等をデータ収集した点は意義がある。 さらに,(2)の成果に関しては,現行の技術科教育課程における内容について,それぞれの内容を含む複数の専門分野から総合的に検討した例がなく,本年度の検討会議を通して,相互理解を深め,各内容における本質的に学ぶべき概念要素について検討できた点は重要な成果となる。 以上の成果を踏まえ,今後はさらに抽出された概念要素に基づいて,技術科学習指導要領解説および教科書における指導内容を分析・評価し,指導内容の問題点を抽出していくことを計画している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は,最新の教科専門分野の動向を踏まえるため,技術科教育課程に関連する内容について取り扱う専門学会,学術機関における資料,高等教育(大学)におけるシラバス等の資料を調査する点,また調査の結果に基づいて,収集した資料から技術科教育課程に関連する内容相互の関連性について検討し,各内容を構成する学ぶべき概念要素について抽出する点については検討を進めることができた。しかし,抽出した概念要素に関しては,今後の研究全体の方向性と関係しているため,今年度再度慎重に検討することも含めて,上記の判断をした。
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今後の研究の推進方策 |
今後の方向性としては,技術科の教育課程編成における学ぶべき概念要素を抽出した結果を踏まえ,現行の教育課程に含まれる内容面に関する問題点を明らかにしていく。さらに,抽出した概念要素に基づいて,現行の教育課程の内容を再編成および再整理し,提案できる指導内容について検討する。 現行の教育課程における問題点については,技術科学習指導要領解説および教科書における指導内容を取り上げ,抽出した概念に基づいて分析・評価し,指導内容の問題点を指摘する。また,問題点を踏まえ,専門分野における聞き取り調査を中心とした情報収集や文献調査を通して,不足している指導内容を補填する作業を行い,新たな指導内容を提案することを計画している。
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次年度使用額が生じた理由 |
現行の教育課程における問題点について,技術科学習指導要領解説および教科書における指導内容を取り上げ,抽出した概念に基づいて分析・評価を行うため,データ分析に必要な資料収集活動とデータ保存のための消耗品購入に使用するため,また相互に分析データを検討する会議を開催するための旅費,データ分析作業の謝金支出のため,次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
使用計画に関しては,学習指導要領・教科書の指導内容の分析・評価を行うため,各内容の担当に関しては「材料と加工」(担当:大谷)」「エネルギー変換(担当:入江,中西)」「生物育成(担当:荒木)」「情報(担当:安藤)」とする。また,学習指導要領は上野が,教科書は谷田が総括の下で内容の分析・評価作業に当たるようにする。また,各分野におけるデータ分析の作業に関しては,適宜大学院生等の研究協力者を増やすことで,作業がスムーズに行えるよう配慮する予定である。
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