| 研究課題/領域番号 |
26285199
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
松田 愼也 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70143336)
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| 研究分担者 |
浅倉 有子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70167881)
下里 俊行 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (80262393)
志村 喬 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70345544)
茨木 智志 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (30324023)
山縣 耕太郎 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (80239855)
畔上 直樹 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (20315740)
小島 伸之 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (00449258)
吉田 昌幸 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (90533513)
矢部 直人 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (10534068)
橋本 暁子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (10715642)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 社会科 / 教科内容構成 / 教科内容学 / 21世紀型能力 / リサーチ・リテラシー / しなやかな指導力 / 教育実践力 / 社会科教育実践 |
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| 研究実績の概要 |
研究発表会（5月28日：矢部「高田の絵図の分析」，6月25日：橋本「京都近郊地域における行商活動の研究について」，10月22日：茨木「「歴史」教育における自国史と世界史の課題」，2月17日：小島「近現代日本の「教育の中立性」」，3月13日：片野広大「高田仏教学院の青年僧侶たちとその行動－大正期を中心として」）で問題意識と研究成果の共有に努めた結果，21世紀のグローバル化時代における知識基盤社会の構築という要請に応えうる社会科の教科専門と教科教育との架橋を担う社会科の内容構成には以下のような教員養成課程における「社会科教員の理念」像の措定が不可欠であることが明らかになった。すなわち、社会に関する高度なリサーチ・リテラシー（専門的調査研究能力）をもち，それゆえに社会科の教育実践においても広範で包容力ある，しなやかな指導能力をもつ社会科教員，つまり，社会について良く知っており，また知ることができるからこそ，社会科の内容を良く教えることができる教員，児童・生徒が社会科についての既存の様々な知識を単に記憶することを目標とするのではなく，児童・生徒自身が社会そのもののリアリティを自ら学ぶことを支援することができるような能力をもっている教員である。そのために必要なのは，第１に，社会的現実を，総体的に把握するための，歴史学，地理学，哲学，倫理学，宗教学，心理学，法律学，政治学，経済学，社会学などの多元的な専門諸科学の視点と方法を身につけ，それらの最新の成果を習得できる能力であり，第２に，不断に変化する複雑な社会的現実に照らし合わせながら教室での児童・生徒の学びの内容，つまり社会科の内容を構成することができる能力であり，第３に，社会的現実の中で生起する社会問題を，問題解決志向をもって，教科横断的・組織的に社会科の内容として取り込むことができる能力ではないか推察した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画では，海外渡航による諸外国の調査について重視していたが，実際に予備調査をしたところインターネットによる資料収集が予想以上に進捗したため海外調査については大幅に縮減することにした。また国内の調査に関しても当初の計画通りに資料収集が実施できており，研究会も順調に実施された。総じて言えば，おおむね順調に進展しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は，文献資料では得られない海外の教育実践の実情について調査したうえで，社会科教育内容構成の具体的なマスタープランについて点検する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度は，当初予定していた海外出張などの旅費が，組織の業務の繁忙化により実施されなかったために次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は，海外出張を含めて旅費を中心に予算執行を行う計画である。
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