研究課題/領域番号 |
26285208
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
原島 恒夫 筑波大学, 人間系, 教授 (70262219)
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研究分担者 |
加藤 靖佳 筑波大学, 人間系, 准教授 (10233826)
大六 一志 筑波大学, 人間系, 教授 (10251323)
田中 慶太 東京電機大学, 理工学部, 准教授 (10366403)
小渕 千絵 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30348099)
小林 優子 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 講師 (40594411)
宮本 信也 筑波大学, 人間系, 教授 (60251005)
鄭 仁豪 筑波大学, 人間系, 教授 (80265529)
左藤 敦子 筑波大学, 人間系, 准教授 (90503699)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 聴覚障害教育 / インクルーシブ教育 / 逆インテグレーション / 人工内耳 / 聴覚情報処理障害 |
研究実績の概要 |
海外における調査として、研究代表者(原島)および研究分担者(小渕)は、ミュンヘンにおける聴覚障害教育について実地調査を行った。その結果、近年ミュンヘンにおいて、新生児聴覚スクリーニングおよび人工内耳技術の進歩が著しく、多くの人工内耳装用児は通常学校にインテグレートするようになっている状況となっていた。シュトラービング聴覚障害学校において、聴覚障害児・者は、聴覚情報処理障害児・者(発達障害などを背景要因とした聞き取り困難者)や読み書きに困難をもつ健聴児・者とともにユニークな逆インテグレーションによる教育を受けている実態が明らかとなった。これらの聴覚情報処理障害児・者は医療機関において検査を受け、教育機関と連携をとりつつその教育・指導が行われていた 医療機関と教育機関との連携については、全国の特別支援学校(聴覚障害)のホームページを調査し、その情報発信からみた医療機関との連携について分析した。その結果、多くの特別支援学校(聴覚障害)では乳幼児教育相談および聴覚活用に積極的であり、インクルーシブ教育への対応として、通常学級に在籍する聴覚障害児へのサポートを通級指導やセンター的機能として取り組む学校が増加していることがわかった。一方で医療機関との連携について明示している学校は半数を割っており、また人工内耳について言及あるいは対応を明示している学校は20%程度と少ない状況であり、特に最先端医療との連携には課題が明らかとなった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2015年度は、国外の聴覚障害教育機関および療育機関についての調査からは、インテグレーションにより児童・生徒数の減少傾向にある特別支援学校(聴覚障害)教育の今後の在り方において重要かつ示唆に富む調査結果が得られたといえる。これらの調査報告は、平成27年度筑波大学附属聴覚特別支援学校紀要に掲載された。 以上の研究結果を受け、逆インテグレーションの対象となる聴覚情報処理障害児・者については、その障害概念や評価方法などについて2ヶ月に一回の研究会をもち、具体的な対応方法について大方の道筋を見いだした。 医療機関と教育機関との連携については、研究分担者の小渕が前年度調査結果を「聴覚障害児支援における医療機関と教育機関との連携に関する実態調査」として、研究代表者の原島が「インクルーシブ時代における特別支援学校(聴覚障害)―ホームページから見た連携」としてリハビリテーション連携学会にて発表した。 また、特別支援学校(聴覚障害)および難聴学級に通った経験のある卒業生へのインタビュー調査を行い、インテグレーションに関して、当事者の視点からの分析を行った。 さらにインクルーシブ教育において、通級指導教室担当教員に必要とされる聴覚障害教育の専門的技能や知識の整理・分析のため、筑波大学附属聴覚特別支援学校における、ベテラン教員の指導方略について、研究協力依頼および研究計画の検討を開始した。
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今後の研究の推進方策 |
ミュンヘンにおける聴覚障害学校調査結果および海外における特徴的なインクルーシブ教育などの調査結果などについて、2016年度ニュージーランドにて開催される、28th Australian and New Zealand Conference tor the Educators of the Deaf 2016にて発表予定である。 またパリにおける独創的なインクルーシブ教育では、通常学級におけるコミュニケーション手段としてのキュードスピーチの使用が有効であるとされる。これに関しては、音韻サイン(日本におけるキュードスピーチに類似したキューサイン)研究会を立ち上げ、研究を開始する。 医療機関との連携を積極的に行っている特別支援学校(聴覚障害)においてどのような成果が得られているのかについては、当該学校へ調査を引き続き行う予定である。 人工内耳装用者や軽中等度難聴者、さらには聴覚認知に何らかの困難をもつ児童・生徒に対応した聴覚情報処理検査を開発し実施する。また特別支援学校(聴覚障害)に在籍する児童・生徒の言語力、学力、などの適応状況などについて、WISCなどの認知的アセスメント結果を分析する。この認知的アセスメントと平行して、聴覚障害児者の認知特性を、聴覚障害心理学の視点および脳科学的視点から検討するための、基礎的検討を行う。 さらに、インクルーシブ教育において、通級指導教室担当教員に必要とされる聴覚障害教育の専門的技能や知識について分析・検討を行うため、旧来の聴覚障害教育において必要とされてきた教育理念・技術について、その科学的根拠を明らかにする。
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次年度使用額が生じた理由 |
2016年度はニュージーランドで開催される国際会議に出席・発表するための費用を確保するため、次年度使用額として一部を繰り越した。また、キューサイン研究を2016年度から開始するための費用も確保する必要があった。
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次年度使用額の使用計画 |
研究代表者、研究分担者および研究協力者の海外渡航費として使用する予定である。また、新たに加わったキューサインの研究では、キューサイン学習ソフトウエアの開発に使用する予定である。
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