研究課題/領域番号 |
26287110
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 一部基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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研究機関 | 北海道大学 |
研究代表者 |
見延 庄士郎 北海道大学, 理学研究院, 教授 (70219707)
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研究分担者 |
鈴木 立郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 統合的気候変動予測研究分野, 技術研究員 (10415995)
佐々木 克徳 北海道大学, 理学研究院, 准教授 (50604815)
安田 珠幾 気象庁気象研究所, その他部局等, その他 (80354471)
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研究協力者 |
黒木 聖夫
寺田 美緒
劉 昭君
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 海面上昇 / 地球温暖化 / 気候モデル / 海洋モデル / ダウンスケーリング |
研究成果の概要 |
主な成果は以下の通りである.1)日本東方沖に予測されている世界有数の海面上昇は亜熱帯モード水が担う海洋の局所的な温暖化による.2)その東方沖ほど日本沿岸の海面水位が上昇しない理由は,亜寒帯から沿岸沿いに南に伝播する波動がもたらす盾効果による.3)力学的ダウンスケール結果と比較して,気候モデルの結果は日本の主要4島の沿岸海面上昇については,おおむね信頼できる.4)主要4島および東アジア沿岸の海面上昇の不確実性上限は全海洋平均より大きく,小笠原諸島や南西諸島ではさらに大きな海面上昇が生じる可能性が高い.5)日本沿岸での1950年頃の高海面水位は,自然変動にともなう風の変化によってもたらされた.
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自由記述の分野 |
海洋物理学,気象学,気候学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義としては,海洋の力学がどのように働いて,過去そして将来の海面上昇もたらすか理解を大きく前身させた.社会的な意義としては,1)我が国沿岸での海面上昇の不確実性が大きいこと,2)主要4島以上に大きな海面上昇が成果で述べた「盾」効果が及ばない,小笠原諸島や琉球列島で生じるえあろうこと,が特に重要である.RCP8.5シナリオにおける,全海洋平均の20世紀末から21世紀末にかけての海面上昇の95%上限は82cmであるのに対して,日本の主要四島では96-102 cm,小笠原諸島の父島では110 cm, 沖縄本島では106 cmである.我が国の温暖化対策の前提として,これらの値を使う必要がある.
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