| 研究課題/領域番号 |
26289346
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
坂口 清敏 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (50261590)
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| 研究分担者 |
渡邉 則昭 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (60466539)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 地殻応力 / 地震予知 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，定点における浅所地殻応力の継続的測定によって，１）東南海沖地震の予兆変動を定量すること，および２）2011年の東北地方太平洋沖地震後の地殻応力場の経年変化を定量することであり，この成果を中期地震予知につなげることになる。
１）に関して本年度は，定期的な定点測定が可能な測定地点の選定に重点を置いた調査を行った。具体的には，四国電力（株）本川地下発電所空洞（高知県吾川郡）および電源開発（株）七色ダム地下発電所空洞（三重県熊野市）を調査した。その結果，七色ダム地下発電所に隣接する地下施設が有望との結論を得たが，所有者からの使用許可を得ることができず，実測定には至らなかった。
２）に関しては，平成28年3月14日～3月18日にかけて，当該鉱山において，東北沖地震発生5年後の地圧測定を行った。本報告書執筆段階では結果についての詳細な検討ができていないので速報的な記述にとどめる。主応力の大きさは地震前の基準に戻りつつある。鉛直地圧は地震１年後に被り圧の２倍以上まで達していたものが徐々に下がり，地震３年後の測定では被り圧よりも小さくなっていたが，これが少し戻りつつ（被り圧に近づく）あるように思える。また，最大主応力の方向が，年々東の方に回転していく傾向がみれた。これは，太平洋沖プレートの動きと関連している可能性があり，今後，GPS等のデータも考慮して詳細に検討を進めることにした。また，これまでの結果から，釜石鉱山における定点測定を継続することで，東南海沖地震の予兆変動定量する上で重要な情報を得ることができるとの感触も得ており，次年度に，仮に東南海沖地震発生が予想されている地域での測定ができなかった場合でも，釜石鉱山における定点測定を実施することは有益であると考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
東南海沖地震を対象とした定点応力測定については，高知県の鳥形山鉱山の鉱石運搬用ベルトコンベア坑道(日鉄鉱業株式会社）→その他の石灰石鉱山→高知県内の隧道→高知県内の地下発電所空洞→三重県内の地下発電所空洞の順に，選定を進めると調査と検討会を重ねてきたが，最終的な有力候補地における測定も，所有者の許可が得たれずに実測定には至っていない。しかしながら，釜石鉱山で実施している定点測定の成果から，釜石鉱山における定点測定によって，東南海沖地震や他の地震についても貴重な情報が得られる可能性があることが分かってきた。当然に，これまでに調査してきた測定候補地点において所有者との情報共有はできているので，今後，測定の許可を得られた場合には直ちに実測定が可能になる。そういう意味でも，本研究課題の目標はおおむね達成できていると判断している。加えて，東北地方太平洋沖地震後の地殻応力の変動を調査することに関しては，予定以上の研究成果が得られる可能性が出てきた。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度にあたるので，優先順位としては，釜石鉱山における定点測定を実施する方向で検討している。すでに述べたように，釜石鉱山における定点測定を続けることは，東南海沖地震のみならず，他の地震に関しても重要な示唆を与えると期待できる。当然に，高知県あるいは三重県で優良な測定地点が決定できれば，当該地点での測定を実施する。釜石鉱山における測定結果については，鉛直地圧の変動の根拠の解明，主応力の増減の根拠の解明，主応力軸の回転傾向の解明に重点をおいて研究を進める。このなかで，ＧＰＳの結果，三次元有限要素法にモデル解析なども順次実施していく計画である。得られた成果は順次，国内学会誌，国際誌および国内外における学会，シンポジウム等で発表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初，平成２７年度は四国あるいは紀伊半島での地圧測定をする予定で計画していたが，この測定は実施するに至らなかった。当該地域での測定を実施する場合は，これまでに行ってきた釜石鉱山における測定よりも経費が必要となることが予想されていたため，次年度使用額相当分を計上していた。しかしながら，実際は測定を行っていない（釜石鉱山では実施）ので未使用分として次年度使用額が生じている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
２８年度には，四国，紀伊半島領域で測定だけでなく，九州まで領域を広げて（大分県津久見あたり）実施する計画でもあり，当該地域での測定を実施することで，十分に使用を完了できる。また，もし上記地域で測定ができなかった場合でも釜石鉱山における測定を継続することで本研究課題の目的を十分に達成できる見通しがあることから，研究費の使用計画には問題は生じない。
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