研究課題
これまでの研究遂行の手順1)～7)、すなわち1) 3つの対象地域を選定：（A）日本国内の流域（灌漑開発が進んだ流域）；(B) チャオプラヤ川流域（巨大灌漑ダム・灌漑地区を有する流域）；(C) メコン河流域トンレサップ湖周辺流域（データが極端に不足している流域）、2) 氾濫を含む数年間～10年間の解析期間の設定と関連データの収集、ならびに現地観測の実施、3) トンレサップ湖畔水文気象観測塔の機器更新と収集データの解析、4) 農工研圃場内での実験施設による水稲減収割合の計測と氾濫被害曲線の算定、5) 分布型モデルからのアプローチ（分布型水循環モデル（DWCM-AgWU）の適用と氾濫水の扱い方法の検討）、6) 氾濫モデルからのアプローチ（低平地タンクモデルの改良と計算単位時間の切り替え等の検討とアルゴリズム化）、7) 分布型モデルからのアプローチと氾濫モデルからのアプローチを統合して、シームレス一体型解析モデルを作成するために、その考え方について方針を決定する方法を引き続き継続して検討した。また、最終年の28年度には、26～27年度に収集した2)～4)のデータに基づいて、A～C地域での解析を、5)ならびに6)のアプローチから順次進めながら、それぞれの成果の纏めを行うとともに、7)のシームレス一体型解析モデルを完成させ、対象流域における氾濫解析ならびに長期解析を終了した。。同時に、開発したモデルを利用して、気候変動対応策としての農地主体流域における水田や農業用施設を利用した氾濫等に対する流域管理方策、特に都市近郊水田域の持つ洪水防止機能の積極的利用方策を検討した。また、データが極端に少ない流域（例えば、メコン河流域内のトンレサップ湖周辺流域等）において、「流域灌漑方策」を提案し、各種データの模擬発生を行い、疑似観測データとし利用するなどの対応策を提案した。
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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すべて 雑誌論文 (9件) (うち国際共著 2件、 査読あり 6件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 6件) 学会発表 (7件) 図書 (1件)
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