| 研究課題/領域番号 |
26293114
|
|---|
| 研究機関 | 杏林大学 |
|---|
研究代表者 |
呉屋 朝幸 杏林大学, 医学部, 名誉教授 (10255383)
|
|---|
| 研究分担者 |
遠山 信幸 自治医科大学, 医学部, 教授 (10265283)
後藤 康志 新潟大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (40410261)
門倉 光隆 昭和大学, 医学部, 教授 (60214417)
近藤 晴彦 杏林大学, 医学部, 教授 (60399590)
水野 信也 静岡理工科大学, 総合情報学部, 准教授 (60714524)
藤澤 由和 静岡県立大学, 経営情報学部, 准教授 (70387330)
小松原 明哲 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (80178368)
相馬 孝博 千葉大学, 医学部附属病院, 教授 (90262435)
塩川 祐一 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (70457422)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 医療行動学 / ノンテクニカル・スキル / 外科医 / 安全 |
|---|
| 研究実績の概要 |
高リスク領域の安全性をより確実なものとするためには、当該領域で作業する従事者らの専門的知識や技量はもちろんのこと、いわゆる「ノンテクニカル・スキル」が重要であるとの認識が世界的に高まっている。そこで本研究は、医療の中のハイリスク領域である外科医療に着目し、外科医の「ノンテクニカル・スキル」の向上を通して、医療の質および安全のより一層向上を最終的な到達点とする。
そこで前年度の知見を踏まえ、評価システムの構築を試みた。まず行動マーカーの同定に関しては、ノンテクニカル・スキル項目リストから、ノンテクニカル・スキル項目を行動マーカーとして同定し、それらを「行動マーカー」としてリストした。
ついで、スキルの分類に関して、「行動マーカー」リストを用いて、「ノンテクニカル・スキル」項目のスキル分類を行った。さらに評価尺度の作成に関しては、評価尺度の開発に関する基本的な方法論を踏まえ、先行する研究において提案されている「ノンテクニカル・スキル」に関する評価尺度を参考に、スキル分類化された、それぞれの行動マーカーに関する評価尺度の作成を検討した。
またこうした評価尺度を用いて、実際のノンテクニカル・スキルの把握を試み、その検証のためのデータの構築を行い、データの検討を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
計画で想定していた内容以上の進展がなされたため。具体的には、当該年度の計画では、評価項目や尺度からなる評価システムの構築を行う予定であったが、これらに関しては、国内外の研究協力者らの協力などもあり、一定程度の妥当性のあるものを確定することができた。それゆえ、評価システムの構築を行うと同時に、それを用いて実際にデータの構築がどの程度可能であるかという点を中心に作業を踏み込んで実施することができたため。
|
| 今後の研究の推進方策 |
当該年度においては、評価システムの検証を中心に作業を実施する。まず構築した「ノンテクニカル・スキル」評価システムの信頼性、妥当性に関する検証を行うとともに、データ構築の効率性に関しての検討を行う。
まず評価システムに含まれる行動マーカーを組込んだ術中プロセスに関して、複数回のインターバルを挟んで、評価を実施する。次いでそれら評価尺度得点の集計結果、および最終評価実施後のヒヤリングなどを基に、評価システムの信頼性、および妥当性に関する検討を行う。
さらに、複数名の外科医を対象に、上記と同等の作業を行い、尺度の得点に関する信頼性および妥当性に関する検討を行う。なお妥当性に関するより詳細な検討を行うため、最終評価実施後において、評価に関する検討を実施する。
この段階において評価結果に非一貫性やバラツキの見られる行動マーカーに関しては、研究組織全体において検討を行い、問題が見出された場合には、再度、行動マーカーの暫定分類から新たな行動マーカーを選定し、評価尺度を作成し、その検証を行うこととする。また非常に限定的な条件下におけるデータ構築手法の効率的な方法に関しても合わせて検討を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた、人件費とくに謝金などが発生しない状況であった。そのため、当該部分を繰り越し、次年度において研究をより進める形とした。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
当初想定していたよりも、計画の進展度が早いため、より積極的な成果を求めるために、評価システムの構築に必要とされる機器、機材の整備およびそのための構築環境を中心に予算を使用する予定である。さらに、当該課題の国際的な展開を目指して、国際的な共同研究を進めるための準備を行う予定である。
|
