| 研究課題/領域番号 |
26293139
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
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| 研究分担者 |
鈴木 隆雄 独立行政法人国立長寿医療研究センター, 長寿医療研究センター研究所, 所長 (30154545)
村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (40401070)
阿久根 徹 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 病院(併任研究所), 副院長 (60282662)
岡 敬之 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (60401064)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | コホート研究 / 医療・福祉 / 老化 / 疫学 / ロコモティブシンドローム / 要介護予防 / 国際比較 |
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| 研究実績の概要 |
運動器障害による要介護予防のために設立された大規模住民コホート研究Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability(ROAD)において3ヶ所の地域コホート(都市部、山村部、漁村部コホート)の第3回調査（2回目の追跡調査）を終了した。総数で2566人（男性837人、女性1729人）の参加を得た。本調査では、住民3,040人に第3回調査の内容を通知し、文書によるinformed consentを得られた検診参加希望者に問診票調査、栄養調査、整形外科専門医の診察、身体測定、握力測定、開眼片足立ち検査、いす立ち上がり検査、普通歩行時間測定、膝立位前後像、脊椎前後像、骨盤正面像のX線撮影、認知機能検査を行った。加えて、初回調査、第2回調査に参加していなかった住民でも、希望者には談3回からの検診を実施した。本年度は、第3回調査のデータ確認を行い、入力作業、Ｘ線読影を実施した。
Ｘ線読影には、膝ではＸ線自動読影プログラムを使用し、股関節、脊椎においては、膝Ｘ線自動読影プログラムから発展的に開発した股関節、腰椎の読影プログラムを用いて、読影をすすめた。これによりＸ線フィルムから変形性膝関節症や変形性腰椎症、股関節症の観的指標を迅速に得るとともに、測定者間誤差を考慮に入れることなく診断結果の直接比較が可能となった。本年度は変形性股関節症の有無についてＸ線読影が終了し、一般住民における変形性股関節症（Kellgren-Lawrence>=2）の有病率を男性18.3%、女性14.4％であると推定した。これにより変形性股関節症の予防活動に貢献し得た。
第3回調査からは、新たに手変形性関節症の検診も実施し、読影を行っている。今後リウマチとの関連についても検討を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度はROADスタディの第3回調査を終了し、データ確認を行い、入力作業、Ｘ線読影を実施した。
Ｘ線読影には、膝ではＸ線自動読影プログラムを使用し、股関節、脊椎においては、膝Ｘ線自動読影プログラムから発展的に開発した股関節、腰椎の読影プログラムを用いて、読影は順調に進んでいる。変形性股関節症の読影がすでに終了し、一般住民における変形性股関節症の有病率を推定し得た。これにより、変形性股関節症の予防活動に貢献し得た。
第3回調査から、手変形性関節症の検診も実施し、読影を行っている。今後リウマチとの関連についても検討を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成17-19年に設立し、3年目、7年目に追跡調査を行ったROADでは、平成27年度は都市コホート、山村コホートで10年目の追跡調査を行い、ベースライン調査で行った全項目と、3年目、7年目の追跡調査中に新たに行った調査を実施する。平成28年度は漁村コホートで10年目の追跡調査を実施する。得られた10年目の調査結果に、過去の調査結果のレコードリンケージを行い、要介護、死亡率を推定するとともに、ロコモ原因疾患としてのOP、OA、SP、平衡機能異常、歩行障害の発生率と危険因子を明らかにする。加えてメタボ構成要素（肥満、耐糖能異常、脂質異常、高血圧）とMCIの発生率、増悪率と予後(要介護、死亡)、危険因子を解明し、要介護原因疾患であるロコモとメタボとMCIの相互の因果関係、これら原因疾患の蓄積が予後（要介護、死亡）に及ぼす要因を明らかにする。さらに10年目の調査の解析により、前記疫学指標の世代間格差、また国際共同研究により人種差を解明する。これらによりtotal healthの観点から要介護の予防戦略に資するエビデンスを構築する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度研究で予定していた人件費を使用せずにすんだため、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
来年度追跡調査を実施する予定のため、人件費を使用する予定である。
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