| 研究課題/領域番号 |
26293139
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60240355)
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| 研究分担者 |
鈴木 隆雄 桜美林大学, 老年学総合研究所, 教授 (30154545)
村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (40401070)
阿久根 徹 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 病院, 副院長 (60282662)
岡 敬之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60401064)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 要介護予防 / ロコモティブシンドローム / メタボリックシンドローム / 軽度認知障害 |
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| 研究実績の概要 |
運動器障害による要介護予防のために設立された大規模住民コホート研究Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability(ROAD)において3ヶ所の地域コホート(都市部、山村部、漁村部コホート)では、ベースライン調査参加の住民3,040人に10年目の追跡調査となる第4回調査の内容を通知し、文書によるinformed consentを得られた検診参加希望者に問診票調査、栄養調査、整形外科専門医の診察、身体測定、握力測定、開眼片足立ち検査、いす立ち上がり検査、普通歩行時間測定、膝立位前後像、脊椎前後像、骨盤正面像のX線撮影、認知機能検査を実施している。本年度は、和歌山県山村コホートの10年目の調査を完了した。加えて、過去3回の調査のデータリンケージを実施し、筋量減少症（サルコペニア、SP)の有病率を推定した。SPの有病率を60歳以上でみると8.2％（男性8.5%、女性8.0%）であり男女差はなかった。ここからSPの有病者数は370万人（男性120万人、女性250万人）と推定された。同集団におけるOPの有病率は24.9％（男性6.9%、女性34.3%）であり、女性に有意に高かった（p<0.001）。SPとOPいずれも有りと診断されたのは全体の4.7％(男性1.9%、女性6.2％)であった。SPの有病者でみると約6割がOPを合併おり、OPの存在はSPの存在リスクを2.9倍あげることがわかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度からROADスタディの10年目の第4回調査を開始し、予定通り山村での調査を終了した。都市部と漁村部の10年目の調査は平成28年度に終了予定であり、本研究は予定通りに進捗している。さらに、過去3回にわたって実施したコホート調査のデータ確認を行い、データリンケージを実施した。本研究からすでにロコモの構成疾患の1つであるSPの有病率とOPとの関連を推定し得た。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成17-19年に設立し、3年目、7年目に追跡調査を行ったROADでは、平成27年度に山村コホートで10年目の追跡調査が終了した。平成28年度は、和歌山県に設置した漁村コホートにおいて、ベースライン調査で行った全項目と、3年目、7年目の追跡調査中に新たに行った調査を実施する予定である。平成27年度から追跡を開始している都市部コホートについても、平成28年度に追跡調査が終了する予定である。
得られた10年目の調査結果に、過去の調査結果のレコードリンケージを行い、要介護、死亡率を推定するとともに、ロコモ原因疾患としてのOP、SP、変形性関節症、平衡機能異常、歩行障害の発生率と危険因子を明らかにする。加えてメタボ構成要素（肥満、耐糖能異常、脂質異常、高血圧）とMCIの発生率、増悪率と予後(要介護、死亡)、危険因子を解明し、要介護原因疾患であるロコモとメタボとMCIの相互の因果関係、これら原因疾患の蓄積が予後（要介護、死亡）に及ぼす要因を明らかにする。さらに10年目の調査の解析により、前記疫学指標の世代間格差、また国際共同研究により人種差を解明する。これらによりtotal healthの観点から要介護の予防戦略に資するエビデンスを構築する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
和歌山県山村の検診に際し、東京から研究者が現地に出張するための予算を取っていたが、日程が予定よりも短期となったため次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は和歌山県漁村（太地町）にて山村と同様の検診を実施するため、次年度使用する予定である。
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