| 研究課題/領域番号 |
26293139
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
吉村 典子 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (60240355)
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| 研究分担者 |
鈴木 隆雄 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (30154545)
村木 重之 東京大学, 医学部附属病院, 登録研究員 (40401070)
阿久根 徹 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), その他部局等, 副院長 (60282662)
岡 敬之 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (60401064)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 医療・福祉 / コホート研究 / 老化 / 疫学 / 介護予防 / ロコモティブシンドローム / メタボリックシンドローム / 軽度認知障害 |
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| 研究実績の概要 |
運動器障害による要介護予防のために設立された大規模住民コホート研究Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability(ROAD)において3ヶ所の地域コホート(都市部、山村部、漁村部コホート)では、ベースライン調査参加の住民3,040人に10年目の追跡調査となる第4回調査の内容を通知し、文書によるinformed consentを得られた検診参加希望者に問診票調査、栄養調査、整形外科専門医の診察、身体測定、握力測定、開眼片足立ち検査、いす立ち上がり検査、普通歩行時間測定、膝立位前後像、脊椎前後像、骨盤正面像のX線撮影、認知機能検査を実施している。本年度は、東京都板橋区および和歌山県漁村コホートの10年目の調査を実施し、調査時に同意の得られた参加者から、骨粗鬆症(OP)、変形性関節症(OA)、筋肉減少症(サルコペニア、SP)、骨折などロコモティブシンドロームの原因疾患の判定に必要な骨密度検査、X線検査、筋量検査、握力測定、歩行速度測定を行った。過去3回の調査のデータリンケージを実施し、SPの累積発生率を推定した。SPの累積発生率を60歳以上でみると2.0％/年（男性2.2％/年、女性1.9％/年）であり男女差はなかった。次にSPの発生と他の骨関節疾患との相互作用について検討した。OAの存在は将来のSPの発生に有意な影響を及ぼさなかったが、OPの存在はSPの発生のリスクを約3倍上昇させることがわかった（オッズ比2.99,95％信頼区間1.46-6.12, p=0.003）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年は予定通り都市部および漁村での調査を終了し、これにより、住民コホートROADの10年目の調査が完了した。さらに、過去3回にわたって実施したコホート調査のデータ確認を行い、7年目の調査までのデータリンケージを実施した。ロコモの構成疾患の1つであるSPとOPとの関連が明らかになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成17-19年に設立し、3年目、7年目に追跡調査を行ったROADでは、平成28年度に都市部および漁村コホートで10年目の追跡調査が終了し、これによりROADスタディ参加のすべてのコホートにおいて10年間の調査を完了した。平成29年度は、ベースライン調査参加者3040人のベースライン調査全項目と、3年目、7年目、10年目の追跡調査中に新たに行った調査のレコードリンケージを実施し、ROADスタディ参加者のデータベースを完成する予定である。さらに参加者の予後の追跡を引き続き実施し、要介護への移行や死亡の有無を把握する。これにより、要介護移行率と死亡率を推定するとともに、ロコモ原因疾患としてのOP、SP、OA、平衡機能異常、歩行障害の発生率と危険因子を明らかにする。加えてメタボ構成要素（肥満、耐糖能異常、脂質異常、高血圧）とMCIの発生率、増悪率と予後(要介護、死亡)、危険因子を解明し、要介護原因疾患であるロコモとメタボとMCIの相互の因果関係、これら原因疾患の蓄積が予後（要介護、死亡）に及ぼす要因を明らかにする。さらに10年目の調査の解析により、前記疫学指標の世代間格差、また国際共同研究により人種差を解明する。これらによりtotal healthの観点から要介護の予防戦略に資するエビデンスを構築する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
10年目の追跡調査参加希望者が多く、予定を延長して2016年12月末まで検診を実施していたため、検診参加者への検診結果説明会(複数回実施）の予定が延び、それに伴い、データクリーニング、データ入力の予定も延長となったため、確保していた経費を次年度に延長することになった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度に繰り延べしたデータクリーニングにかかる人件費、データ入力の費用は年度初めに執行予定である。検診実施期間が延長したことで、データリンケージの実施予定実施日程も延びているが、本年度中に実施できる見込みであり、全体の研究実施計画に影響はない。
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