研究課題/領域番号 |
26293448
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研究機関 | 大分大学 |
研究代表者 |
荒川 満枝 大分大学, 医学部, 教授 (00363549)
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研究分担者 |
岡山 加奈 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (20549117)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 看護技術 / 薬剤耐性菌 / 免疫 / 手指衛生 / 常在細菌叢 |
研究実績の概要 |
26年度は、日本とフィリピンの両国で対象者から試料を採取するための準備のため、関係各機関の倫理委員会への諮問、予備実験や操作の予行を行った。 倫理委員会への諮問に関しては、まず手指からの試料を採取する目的・意図やその技法を、日本の研究分担者や連携研究者及びフィリピンの研究者に説明、十分な議論を経てご理解いただくことから開始した。フィリピンに関しては3つの病院および大学の8名の大学教員および看護師を対象に研究協力を依頼したところ、いずれも個人のレベルでの協力には快諾された。一方、機関としての倫理委員会の整備状況や協力体制が円滑に取れそうなところとして、1大学(附属病院を含む)を決定し、進めていくこととした。この大学および附属病院に関しては、所属の大学教員2名と協力し、2回のフィリピン訪問とE-mailを使った連絡を密にすることにより倫理委員会の書類を作成し、委員会の承認を得ることができた。 日本における倫理委員会への諮問については、研究代表者の所属する機関への倫理委員会からの承認を受け、予備実験を無事終えることができた。結果は、ほぼ予想されたものであった上に、多くの示唆を含んでおり、今後の本調査の順調な結果取得を期待できるものであった。27年度は研究代表者および分担者の所属の変更があるため、予備実験の倫理委員会承認をベースに新たな機関で承認を得ることとしたい。 予備実験は、23名を対象に実施し、本実験をする際に考慮すべき点を明らかにすることができた。また試料採取の手技について、連携研究者と海外研究協力者の方々に説明を行い、理解していただくことができるなど、27年度の本実験への準備はほぼ予定通り整ったと考える。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
26年度は、27年度からの日本とフィリピンの両国で対象者から試料を採取するための準備期間と位置づけ、関係各機関の倫理委員会への諮問、予備実験や操作の予行を予定した。 倫理委員会への諮問に関しては、研究目的・意図、技法を、日本の研究分担者や連携研究者は勿論、フィリピンの研究者に説明をした。特にフィリピンの研究者については英語での説明になるため時間を十分に使って実施した。フィリピンに関しては8名ほどの研究協力者が集まり、機関としての倫理委員会の整備状況や協力体制が円滑に取れそうなところとして、1大学とその附属病院で進めることに決定した。さらに、この大学および附属病院所属の大学教員2名と協力し倫理委員会の書類を作成し、委員会の承認を得ることができた。 日本に関しては、研究代表者の所属する機関への倫理委員会からの承認を受け、予備実験を無事終えた。予備実験は、23名を対象に実施し、本実験をする際に考慮すべき点を明らかにすることができた。また試料採取の手技について、連携研究者と海外研究協力者の方々に説明を行い、理解していただくことができるなど、27年度の本実験への準備はほぼ予定通り整ったと考える。
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今後の研究の推進方策 |
上記の準備を受けて、27年度からは、日本とフィリピンの両国で対象者から試料を採取を開始し、採取した試料について、細菌の同定と表面物質の調査を行う。まずは、手指消毒剤常用者と非常用者のボランティアの募集から始める。目標は日本、フィリピンそれぞれについて常用者、非常用者30名ずつ、合計120名が目標ではあるが、1年にその半数程度を目標として、約2年をかけて採取するようにしたいと考えている。特にフィリピンでの試料採取に関しては、研究者側の手技が安定するまでは少量のサンプル採取として、結果の信頼性を担保することに配慮する。また、細菌の同定や手指表面物質の測定には時間を要するため、その進度を見ながら採取を行う。 日本における倫理委員会への諮問について、27年度は研究代表者および分担者の所属機関の変更があるため、2014年に得た予備実験の倫理委員会承認をベースに新たな機関で承認を得ることととする。 主たる研究者2名の所属の変更はあるが、研究代表者の研究施設の規模はほぼ変わらない程度に整っており、フィリピンの研究者もその経緯と状況をよく承知されており、連絡に滞りもないことから、研究自体に支障はない。
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次年度使用額が生じた理由 |
フィリピンから研究協力をいただける研究者を招致するための予算として旅費や人件費を計上していたが、先方の業務上の都合で年度内の招致が適わなかった。それで、次年度の招致とすることとし、代わりに日本側が渡航して打ち合わせを実施したため、旅費や人件費が少なくなった。
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次年度使用額の使用計画 |
27年度には、研究の遂行のため、フィリピンの研究者を招致する予定であるため、繰り越しとなった額を使用する。
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