| 研究課題/領域番号 |
26293466
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| 研究機関 | 東京工科大学 |
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研究代表者 |
野澤 美江子 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (40279914)
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| 研究分担者 |
荒尾 晴惠 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50326302)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | がん看護学 / 意思決定支援 / 妊孕性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、がん生殖医療の視点で取り組む、がん患者の妊孕性温存に対する意思決定支援モデルを開発することを目的としている。平成27年度は、引き続き妊孕性温存に対するがん患者の意思決定および意思決定支援の様相を明らかにする、という2つの目標に加え、妊孕性温存に対するがん患者の意思決定を支援するモデル案を構築する、という目標達成へ向け、下記を実施した。
1.患者の実態調査【患者へのインタビュー調査】：がん生殖医療研究会の患者ネットワークを介して、8人のインタビュー調査を実施した。その結果、妊孕性温存に関する情報提供のあり方、意思決定に向けた支援についての課題が明らかになった。
2.看護の実態調査【看護師への質問紙調査】：患者および医師の実態調査の結果も踏まえ概念枠組みを検討し、質問紙調査の準備、研究倫理委員会への申請準備を進めているところである。質問紙調査の送付は、新年度で所属等の変更が落ち着いた平成28年度夏前をめどに計画している。
3.がん患者の意思決定を支援するモデル案の構築： Asian Oncology Nursing Society (AONS)では「Survey on actual supports given by physicians involved in cancer treatment to cancer patient on making decision about fertility preservation in Japan: Differences between breast and hematology specialists」を発表し、参加者と情報共有及び今後の課題について情報交換を行った。これらに関連文献の検討を加え、平成28年度夏に行うエキスパートパネルによるグループインタビューに向けてフィールドの調整、協力者の依頼等の準備している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
27年度は、文献検討をふまえ、看護師への質問紙調査、意思決定支援モデル案の構築を着手する予定であった。しかし、計画よりも遅れている理由として、下記の2点が考えられる。
1.がん患者および医師の実態調査の結果をふまえ、看護師の実態調査の概念枠組を検討するところであった。しかし、がん患者へのインタビュー実施までに時間を要したため、概念枠組みの検討の着手が遅れた。2.調査の回答率を上げるために、調査用紙の配布時期として看護師の移動（退職、転職など）が考えられる年度末を避けたため、時間が空いてしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、引き続き、妊孕性温存に対するがん患者の意思決定支援の様相を明らかにするための調査を継続して行うこと、妊孕性温存に対するがん患者の意思決定を支援するモデル案を構築することを目標とする。
平成27年度着手が遅れていた看護師の実態調査【看護師への質問紙調査】を、夏に分析ができるようにする。そのためには、早々に研究倫理委員会へ申請し、調査に着手すること、研究協力者への依頼をスムーズに行えるよう、研究分担者、連携協力者、研究協力者と連絡を密にとって進める。また、分析など計画的に進められるように、定期的な会議の開催を検討する。
また、エキスパートパネルによる意思決定支援モデル案構築では、最初にがん患者の妊孕性温存に関わった経験を持つがん看護専門看護師、がん化学療法看護・乳がん看護・不妊症看護認定看護師によるフォーカスグループインタビューを計画している。そのメンバーのリクルートを効率的に行うため、前述のインタビュー調査や質問紙調査の実施過程の中で協力いただいた研究協力者を中心に編成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度に看護師への質問紙調査および意思決定支援モデル案の構築を計画していた。しかし、インタビューの実施や分析、それ以降の調査用紙の開発に時間を要し、質問紙調査実施およびエキスパートパネルによる意思決定支援モデル案の作成までにたどり着かなかった。そのため、質問紙調査に必要な調査用紙等の印刷費、調査用紙配布回収用切手代、研究協力者への謝礼品、研究補助者への謝金、会議費等が使用できず、繰り越された予算がある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、当初から平成26年度に引き続いて患者へのインタビュー調査及び看護師への質問紙調査の実施および意思決定支援モデル案の構築をする計画であった。しかし、平成27年度は看護師への質問紙調査に着手できなかったことから、平成28年度はその遅れを取り戻すべく、看護師への質問紙調査は7月に実施し8月に結果分析、エキスパートモデルによるグループインタビューは8月～9月に実施し、年内にモデル案の構築、年度内にパイロットテストに着手できるように計画的に遂行予定である。
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