| 研究課題/領域番号 |
26293479
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
大塚 眞理子 宮城大学, 看護学部, 教授 (90168998)
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| 研究分担者 |
須賀 夏子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (00740193)
鶴岡 浩樹 日本社会事業大学, その他の研究科, 教授 (20306137)
辻 玲子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (20644470)
丸山 優 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (30381429)
畔上 光代 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (40644472)
木戸 宜子 日本社会事業大学, その他の研究科, 准教授 (80386292)
菊地 悦子 武蔵野大学, 看護学部, 准教授 (90307653)
張 平平 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (90436345)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 認知症ケア / 専門職連携教育 / 医療・介護連携 / 地域包括ケア / IPE/IPW / 多職種連携 / 研修プログラム / 継続ケア |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、認知症高齢者が入院する地域中核病院内のチーム医療と介護施設内のチームアプローチ及び地域の多機関間連携協働を促進する人材を養成するための、専門職連携実践（Interprofessional Work;IPW）の研修プログラムを開発することである。
平成28年度は、①尺度班は、IPW自己評価尺度（病院の中堅職員用26項目）を開発し、原著論文として日本保健医療福祉連携教育学会の学会誌に掲載された。また、IPW自己評価尺度（全職員用24項目）の開発についても原著論文の投稿を行った。②カンファレンスDVD班は、前年度に作成したDVDを用いた研修プログラムを検討した。看護師の基礎教育で連携する多職種を学ぶ教材としてDVDを使った演習プログラムを作成して実施した。現任者の継続教育で、多職種連携のコミュニケ―ションを振り返る教材として研修プログラムを作成して実施した。それぞれ実施後の成果について調査を行った。③C地域のリーダー研修班は、１年後である平成29年2月に追跡調査を実施した。④病院班は、C地域の拠点病院であるS病院で、院内の多職種にIPW研修を実施し、その成果について調査を行った。院内研修は、③で前年度実施したリーダー研修受講者が中心となって研修を計画・実施したので、実施プロセスもIPWの実践となった。⑤連携室班は、病院の地域連携室のスタッフへのインタビュー調査を継続し、病院から退院に伴う地域との連携の課題を明らかにした。⑥地域班は、地域包括支援センターでケアマネジャーのIPW研修を実施し、その成果を調査した。平成28年度は、尺度班が研究成果を論文化したが、その他は調査データの分析中であり、日本認知症ケア学会や老年看護学会等で発表を行った。平成28年度C地域の評価会議は実施しなかった。平成29年度に評価会議を開催し、成果報告を行う予定にしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者の職場の移動に伴い、研究会の開催頻度が少なくなってしまった。各班で分担して研究を遂行しているものの、班によって進捗状況に差が生じている。全体の研究会で共有しながら進めることが必要であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は、研究の最終年度である。前年度までに行った調査の分析及び考察を行い、研究のまとめを行う予定である。本研究は、C地域の行政や認知症ケアの関係施設及び地域の有識者による評価会議を行いながら進めている。前年度までの結果を評価会議に報告して、ご意見をいただくことが最終年度の大きな課題である。そのうえで、研究の最終報告書を作成する。
そのためには、研究会の開催を定期的に行い、研究代表者が各班の進捗状況を把握するとともに、学会発表や論文化について計画的に進めるようにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究者の所属の移動に伴い、研究会が定期的に開催できなかった。そのため各班の進捗状況に差が生じており必要経費も十分使用できない状況となった。研究の協力者となる研修参加者が少なかったため、計画していた謝金の支出が少なかった。また平成28年度は評価会議を行わなかったので、そのための必要経費も使用しなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度は、9月に評価会議を予定しており、それに経費が必要となる。そこに報告する各班の成果についてデータ整理の人件費や検討を行うための会議費、旅費を使用する。研究メンバーが遠隔地であるので、WEB会議などに必要な物品を購入し、会議方法を工夫する。本研究のフィールドとなったC地域の認知症ケアやIPWの実際を、海外の事例と比較して考察するため、海外視察を行い本研究結果と共にC地域へ還元する。評価会議後に研究のまとめを行い報告書の作成、印刷、郵送などで経費を使用する。
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