| 研究課題/領域番号 |
26293488
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| 研究機関 | 北海道医療大学 |
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研究代表者 |
三國 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (50265097)
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| 研究分担者 |
広瀬 たい子 東京医科歯科大学, その他の研究科, 教授 (10156713)
草薙 美穂 日本医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90326554)
澤田 優美 天使大学, 看護栄養学部, 講師 (00585747)
大久保 功子 東京医科歯科大学, その他の研究科, 教授 (20194102)
岡光 基子 東京医科歯科大学, その他の研究科, 准教授 (20285448)
木村 恵 北海道医療大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30708582)
小林 健史 北海道医療大学, 公私立大学の部局等, 助教 (60583903)
堀内 ゆかり (城谷ゆかり) 北海道医療大学, 公私立大学の部局等, 教授 (70235761)
柴田 睦郎 北海道医療大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (10438385)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 小児科外来 / 育児相談 / 効果 |
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| 研究実績の概要 |
2015年度に引き続き、小児科外来において週1回の育児相談を継続実施した。2016年4月から2017年3月までに計31回、計87人（1回当たり2.8人）の母親が育児相談を利用した。
また、育児相談を担当する看護職は、2016年2月から3月にかけて、ファミリーパートナーシップモデルに基づく育児支援の講習会を受講した。この講習会の受講によって、育児相談の利用者による支援内容の評価が受講前と比べて変化したかを明らかにすることを計画していたものの、調査に協力が得られた育児相談の利用者は、87人中9人にとどまり、変化を明らかにするには、データの蓄積が不十分であった。調査協力者が少ない理由として、質問紙の分量が多いため回答に時間がかかり、育児中の母親にとって負担が大きいことが考えられた。そのため、支援内容の評価のための質問紙の内容を見直した。2017年度から、見直した質問紙に基づく調査の実施を予定している。
なお、2015年度の実績をもとに、小児科外来における育児相談の実態と利用者による評価をまとめたところ、育児相談の所要時間は平均18.2分で、相談内容は、栄養・発達・清潔に関することが多かった。育児相談の利用者の支援の評価は高く、育児相談が母親の心理面に良い影響を及ぼしたことが推察され、短時間であっても、小児科外来で看護職が母親の心配事を傾聴し、育児支援を行う意義があると考えられた。これらの内容は、学会発表するとともに論文に投稿した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ほぼ当初の計画通りに進捗している。小児科外来において、ほぼ毎週1回の育児相談を継続実施し、2016年度の育児相談の利用者は、87人であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
育児相談の利用者数に比べて、利用後に実施する質問紙調査を承諾する人数が少ない。その理由として、質問紙の分量が多いため回答に30分以上の時間がかかり、育児中の母親にとって負担が大きいことが考えられた。そのため、支援内容の評価のための質問紙の内容を見直した。2017年度から、分量を少なくして、回答に要する時間が10分以内となる質問紙を用いた調査の実施を予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
育児相談の利用者に評価のための質問紙調査を行っているものの、質問紙の種類が多いことから、回答に時間がかかり、想定していたよりも質問紙調査の協力者が得られず、謝金の支出が少なくなった。それに伴い、データ整理や入力のための作業従事者に支払う謝金も少なくなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
本研究の最終年度に当たる2017年度には、研究成果を国際学会で発表する。そのために研究代表者、研究分担者、研究協力者の旅費や参加費の支出を計画している。また、データ収集の協力者を増やすために、質問紙調査の内容を再検討していることから、前年度よりも協力者への謝金が増える。
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