• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2014 年度 実績報告書

墳墓からみたインダス文明期の社会景観

研究課題

研究課題/領域番号 26300029
研究機関国際日本文化研究センター

研究代表者

寺村 裕史  国際日本文化研究センター, 文化資料研究企画室, 特任准教授 (10455230)

研究分担者 新納 泉  岡山大学, 社会文化科学研究科, 教授 (20172611)
津村 宏臣  同志社大学, 文化情報学部, 准教授 (40376934)
長田 俊樹  総合地球環境学研究所, 研究部, 名誉教授 (50260055)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード考古学 / インダス文明 / 墳墓 / 社会景観 / 地理情報システム
研究実績の概要

本研究は、インダス文明期の社会構造理解を深化するために、インダス文明期の墳墓に焦点を当て、その形状・立地場所や埋葬形態などを当時の社会構造と関連付けて解明することを目的としている。
平成26年度は、当初の目的を達成するための準備段階として、研究協力者の所属するインド・グジャラート州考古局ならびにラージャスターン・ヴィディアピート大学と、日本隊側(同志社大学・文化遺産情報科学研究センター)との間でMOU(研究交流の覚書)を7月に締結することができた。その事により、発掘許可申請及び調査用ビザ取得のための下準備が整った。
そのMOUに基づき、インド側主体でグジャラート州カーンメール遺跡の発掘調査を2015年1月~2月にかけて実施し、墓を検出することはできなかったものの、マウンドの城壁およびゲート(門)の可能性のある遺構を検出し、さらにはインダス印章を押印したペンダントなどが出土した。ゲートに関しては、以前の調査で見つかっておらず、まだ可能性であるとはいえ本遺跡の性格を考えるうえでも重要な知見を得ることができたと考えている。またペンダントは、以前の調査で同様の物が3点見つかっており、今回で4点目となる。一つの遺跡からこれだけまとまって出土する例は極めて稀で、貴重な資料となるであろう。
日本隊としては、カーンメール遺跡の発掘調査の時期に合わせて渡印し、遺構・遺物の記録や写真撮影を実施した。さらにはドーラーヴィーラー遺跡やダネッティ遺跡に赴き、墳墓並びに土壙墓の分布・範囲をGPSにより記録し、次年度予定している地形測量・GPR探査調査の下準備ならびに調査計画を立てることができた。
上記の海外での調査と並行して、国内ではインダス文明期の発掘調査報告書をもとに、各遺跡における墓に関する情報を抽出し、データベース化する作業も開始している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

調査のためのMOU(研究交流の覚書)をインド側と締結することができ、実際にそのMOUに基づいて発掘調査並びに遺跡踏査を実施することができたことは、おおむね順調に進展していると評価できる。ただし、墳墓遺跡の地形測量とGPR探査に関しては、次年度に持ち越しとなったことにより、若干遅れている部分であると考えている。

今後の研究の推進方策

27年度は、墳墓遺跡の地形測量ならびにGPR探査を実施し、調査報告書からの情報だけではなく、実際の遺跡における墓に関するデータ取得に努める。またカーンメール遺跡での発掘調査も継続し、城塞の構造把握と埋葬施設に関する情報取得も進める。
国内においては、遺跡踏査で得られた位置情報を基にした遺跡分布図や遺跡空間データベースの作成、またインダス文明遺跡に関する調査報告書・文献資料から墓に関する情報を抽出する作業を、さらに推し進める予定である。

次年度使用額が生じた理由

今年度予定していた地形測量とGPR探査を、今年度はそれら調査のための下準備にあてることになり、調査そのものは次年度に実施することになった。そのため、その調査に関わる旅費・謝金等が、次年度に繰り越しされることとなった。

次年度使用額の使用計画

平成27年度には、26年度に調査を見送った地形測量とGPR探査を、研究対象とする遺跡において実施し、繰り越すことになった研究費を使用する予定である。調査の下準備ができているため、比較的効率良く実施できると考えている。
なお、下準備の結果として調査対象範囲を見直したため、調査参加者の増員を考えており、増員に関わる旅費・謝金等は、27年度分として請求した研究費から支出する計画である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2014

すべて 図書 (1件)

  • [図書] 景観考古学の方法と実践2014

    • 著者名/発表者名
      寺村裕史
    • 総ページ数
      226
    • 出版者
      同成社

URL: 

公開日: 2016-06-01  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi