研究課題/領域番号 |
26300040
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研究機関 | 国立民族学博物館 |
研究代表者 |
野林 厚志 国立民族学博物館, 文化資源研究センター, 教授 (10290925)
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研究分担者 |
森口 恒一 静岡大学, 人文学部, 名誉教授 (10145279)
松岡 格 獨協大学, 国際言語文化学部, 准教授 (40598413)
笠原 政治 横浜国立大学, 教育人間科学部, 名誉教授 (70130747)
宮岡 真央子 福岡大学, 人文学部, 准教授 (70435113)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 台湾原住民族 / 国際研究者交流 / 台湾 / エスニシティ |
研究実績の概要 |
当該年度は当初の研究計画にしたがい、1)研究課題全体の枠組を確立するための予備調査を代表者ならびに分担者が実施、2)研究課題の内容に精通している現地の研究機関の担当者、現地台湾の研究者、日本および台湾以外の研究者と研究情報の交換を行った。1)については野林(代表者)が民族集団内のサブエスニシティの形成と物質文化との関係についてパイワン族ならびにタイヤる族社会を事例とする調査を、宮岡(分担者)が民族集団の分裂とエスニシティの再構成における政治資源と文化資源の位置づけについてツォウ族社会を事例とする調査を、松岡(分担者)が個人とエスニシティとの関係を探究するうえで基礎となる家系や家に対する認識の基礎データをパイワン族を対象に、森口が言語現象の変化とエスニシティの動態との相関について、タオ族と隣接する外部集団、ならびにブヌン族を事例とする調査を、笠原は社会関係の変化とエスニシティとの関係の基礎資料の状況調査を国内の大学、研究機関等に所蔵されている資料を対象に実施した。2)については、野林、宮岡、森口、笠原が国立政治大学で開催された国際研究集会に参加し、成果の発表を行うと同時に、現地ならびに海外からの研究者の研究報告について議論を行い最新の研究成果と研究動向の把握を行った。また、行政院原住民委員会担当者、国立政治大学、国立台湾史前文化博物館の研究者とも懇談し研究計画全体についての説明と現地調査における留意事項等の把握を行った。また、野林、松岡は中央研究院民族学研究所で開催された国際研究集会に参加し、成果の発表を行うと同時に、現地ならびに海外からの研究者の研究報告について議論を行い最新の研究成果と研究動向の把握を行うとともに、同研究院民族学研究所ならびに歴史語言研究所の研究者と研究情報の交換を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は研究計画全体の初年度であり、代表者ならびに分担者は当初の研究計画にしたがい、研究活動を実施することができたと判断している。 具体的には、1)1.行政諸機関、学術機関への調査計画の説明、民族分類認定作業の現況に関する聞き取り調査については、代表者ならびに分担者の全員が現地で開催された国際研究集会に参加し、行政院原住民族委員会、中央研究院民族学研究所および歴史語言研究所、国立政治大学原住民族研究中心、国立台湾史前文化博物館、順益台湾原住民博物館所属の担当者や研究者と実際に懇談、議論等を行い、効率的な研究情報の収集が行われた。 また、2)現地における予備調査については、研究計画の内容に記載された目的の達成に必要なデータの収集が現地調査ならびに国内外の研究機関の所蔵資料調査で可能かどうかを検証するための調査を各自で意識的に実施し、今後の調査が十分に進められるという見通しを全員が得ることができたと判断した。 一方で、申請額の減額にともない現地調査ならびに国内での研究打ち合わせの旅費が充当できないという状況にあることから、当初予定していたシラヤを対象とした現地予備調査は実施できなかった。これについては現地のシラヤ社会に精通している国立台湾歴史博物館の研究者の日本への招聘にあわせて研究情報の収集を実施した。また、国内での研究打ち合わせに代替するものとして、現地での国際研究集会にあわせて代表者および分担者の懇談の機会をもうけて研究内容のすり合わせや次年度以降の研究計画についての確認を行うことによって対応することができている。
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今後の研究の推進方策 |
初年度の研究計画はほぼ予定通りに進められたことから、今後も当初の研究計画にしたがった課題の遂行を進めていく。平成27年度末は研究計画全体の前半が完了することから、2年間の研究成果について総括的な研究会合を実施するとともに、中間報告書を電子刊行することを念頭においた研究活動を実施する。現地調査については各研究者がそれぞれの専門分野のインテンシブな調査を行うことを基本とするが、アイデンティティとエスニシティとの共通性や相違を検証するために不可欠となるデータの質を高めるための専門性の高い調査を意識的に行うものとする。 また、平成27年度には、現地でのワークショップの実施を予定していたが、研究経費の削減にともないワークショップのみの実施を目的とした海外渡航を計画参加者全員で行うことは困難な状況が生じている。こうした現状に鑑み、現地で開催されるワークショップにあわせた時期に各人の現地調査を合わせる等の工夫を行い、現地の研究者と協働したワークショップの実施を行うといった工夫を行っていく。
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次年度使用額が生じた理由 |
2015年4月に国際学会(欧州台湾学会)が開催され、当該研究課題の成果を迅速に国際的に発信する必要性が生じたことから研究代表者の旅費に繰り越し金を充当したこと、研究経費の削減にともない、研究分担者が予備調査の日程を効率的に短縮し、繰り越し金を次年度の本調査に充当し期間を十分にとった本調査の実施とするための軽微な研究計画の変更を行ったことが主とした理由である。
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次年度使用額の使用計画 |
国際学会での当該研究課題で得られた研究成果の公開ならびに野外調査の実施期間を十分にとるための旅費として使用を計画している。
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