研究課題/領域番号 |
26301001
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研究機関 | 大妻女子大学 |
研究代表者 |
下田 敦子 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 講師 (60322434)
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研究分担者 |
中川 正宣 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 特別研究員 (40155685)
綾部 真雄 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (40307111)
大澤 清二 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 所長 (50114046)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 無文字社会 / 伝統衣服製作技術 / 身体技術の伝承 / 伝承方法の最適化 / 項目反応理論 |
研究実績の概要 |
研究期間全体のフローは①現地調査準備:調査員研修→②各民族の現存する衣服製作の技術要素調査(1次調査)を行い現状を把握→③技術要素の項目の抽出→※以下、3つの研究過程(a,b,c)に分かれる。●a 衣服製作技術の保存: a1②を深化させた精密な技術要素調査(2次調査)を行い→ a2 前のa1で用いる現地語用語集の編纂→ a3 a1の映像等を保存し図録、用語集を作製。●b 技術要素による民族グループ分類: b1技術要素の存在確認データ→b2クラスター分析して民族を技術要素の共通性で分類する。●c 技術習得プログラムの開発: c1技術習得状況調査(3次調査)→c2データセット作成→c3個々の技術要素の習得水準の計量→c4 b2の結果から民族グループ別に因子分析し共通因子の抽出→c5 項目反応理論を適用し解析する。技術要素の学習順序を難易度で最適化し→c6年齢変数によりc5を調整し学習最適年齢を求める→c7技術習得プログラム(冊子)の開発→c8学校実習授業での検証→c9まとめと報告。 平成29年度は、●初年度より継続して行ってきたa衣服製作技術の保存の研究を完了させた。●技術習得プログラムの有効性を、c8実習授業での検証により明らかにした。具体的には、 4月は実習授業の準備を行い、5月から9月には実習授業の実施と技術習得プログラムの有効性を調査し、収集したデータの解析をした。その結果を関係する現地協力機関に報告し(c9)、共同研究者らと開発したプログラムの妥当性、技術習得の精度について検討した。3月には現地協力者(教育関係者)らと学校教育における伝承技術の教育について協議した。その内容を「技術習得プログラム」に反映させ、報告書を作成し現地協力機関に報告した。
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現在までの達成度 (段落) |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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次年度使用額が生じた理由 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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次年度使用額の使用計画 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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