競争優位の源泉としての組織能力－日本・中国・韓国企業の開発組織レベル国際比較

2017 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 26301019
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 一部基金
• 応募区分: 海外学術
• 研究分野: 経済政策
• 研究機関: 一橋大学
• 研究代表者: 都留 康 一橋大学, 経済研究所, 教授 (00155441)
• 研究分担者: 馬 駿 富山大学, 経済学部, 教授 (00303206) ; 徳丸 宜穂 名古屋工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (00387656) ; 西野 史子 一橋大学, 大学院社会学研究科, 准教授 (40386652) ; 尹 諒重 福岡工業大学, 社会環境学部, 准教授 (50585213) ; 中島 賢太郎 一橋大学, 商学研究科, 准教授 (60507698) ; 福澤 光啓 成蹊大学, 経済学部, 准教授 (80572833)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2018-03-31
• キーワード: 製品開発 / 組織能力 / 人材マネジメント / 競争優位 / 上流工程

研究成果の概要

この研究の目的は，世界市場で競争し合う日本・中国・韓国企業の製品開発プロセスに焦点を絞り，競争優位の源泉である「組織能力」の内実とその開発成果への影響を明らかにすることにある.日本・中国・韓国における製品開発の上流工程を有する企業（製造業とソフトウェア業）に対して行った質問紙調査の結果データ（382社）に基づき実証分析を行った．分析の結果，以下の点が明らかになった．(1)外部情報の獲得ルートが多く，なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い．(2)開発工程間の組織内統合度（コミュニケーションの円滑さ）が高く，なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い．

自由記述の分野

労働経済学