| 研究課題/領域番号 |
26301036
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
吉永 契一郎 金沢大学, 国際基幹教育院, 教授 (70313492)
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| 研究分担者 |
夏目 達也 名古屋大学, 高等教育研究センター, 教授 (10281859)
中島 英博 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (20345862)
中井 俊樹 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 教授 (30303598)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 工学教育 / グローバル化 / アクティブ・ラーニング / アジア / アメリカ / STEM |
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| 研究実績の概要 |
調査活動 2月 AAUのSTEM教育改革を調査するため、ワシントン大学、ミシガン州立大学、アリゾナ大学、カリフォルニア大学デービス校を訪問した。アメリカの理工系学部教育が抱える課題、アジア人大学院生に依存しなければならない事情が明らかになった。3月 シンガポールを訪問し、グローバル戦略について調査を行った。国立シンガポール大学は、NUS-Yale College、Research Park CREATEによって欧米との連携を深めており、南洋工科大学は、アクティブ・ラーニングを強化している。いずれの大学も、世界に開かれた大学を目指しているが、外国人のほとんどは中国本土出身者である。9月 アメリカのオーリン・カレッジ、コロラド大学ボルダー校を訪問し、アクティブ・ラーニングの最前線について調査を行った。3月、ケンブリッジ大学、チューリッヒ工科大学を訪問して、授業見学、教員／学生インタビューを行い、最高水準の理工系教育について理解を深めた。
研究発表 5月 香港大学で開かれたHigher Education Research Associationで、STEMについての発表を行った。6月 大阪大学で開かれた比較教育学会で、シンガポールについての発表を行った。9月 ルーマニアのコンスタンチンで開かれたヨーロッパ物理教育学会HOPEで、STEMについての発表を行った。
講演 11月、東工大、大阪大学、広島大学の研究者とともに大学ランキングに関するシンポジウムにおいて、工学教育に関する講演を行った。11月ワシントンDCで行われたCouncil of Graduate Schoolsで、外国人留学生の移動に関する講演を行った。2月 北海道大学で行われた理系シンポジウムにおいて、工学教育に関する講演を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
訪問調査・学会における研究発表において、着実に成果を上げており、海外からの講演依頼も受けている。特に、国際的な学会であるHigher Education Research Association、Council of Graduate Schoolsにおいて、招待発表を行っている。また、研究成果を社会に発信するという観点から、3件のシンポジウムを開催し、北陸地区・金沢大学におけるグローバル化に貢献している。成果物としては、『大学教育学会誌』に報告が1件、『大学の物理教育』に論文が1件ある。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査計画 9月 スタンフォード大学・カリフォルニア大学バークレー校の物理学教育・デザイン教育について、調査を行う。11月 インドネシアのバンドン工科大学・ガジャマダ大学、ベトナムのハノイ国家大学・ホーチミン国家大学を訪問し、工学教育・グローバル化について調査を行う。12月 韓国のKAIST・POSTECH、台湾の清華大学・交通大学を訪問し、工学教育・グローバル化に関して調査を行う。2月 アメリカにおいて開催されるAAASの年次大会に参加し、科学技術政策と理工系人材の獲得に関する情報を得る。
研究発表 5月 高等教育学会において、タイの大学のグローバル化に関する発表を行う。6月大学教育学会において、ヨーロッパのエリート大学について発表を行う。
招待講演 6月 比較教育学会において、大学ランキングに関する講演を行う。10月インドネシアのメダン大学において、工学教育に関する講演を行う。
シンポジウム企画 7月 アメリカからコロラド大学教授Steven Pollock、新潟大学から高知幸子教授を招いて金沢大学で理系教育についての国際シンポジウムを行う。また、金沢大学において、国際交流の支援体制の充実に関するシンポジウムを行う。10月 タイのKMUTTからAnak Khantachawana准教授と台湾の国立曁南国際大学から楊武勲教授を招いてそれぞれの国のグローバル化と日本との連携についてシンポジウムを行う。11月 金沢大学と新潟大学の理事を招いてグローバル化に関するベンチマーキングについてのシンポジウムを行う。
論文 広島大学『高等教育研究叢書』において、これまでの成果を年度内に公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2月・3月は、本務校における業務が忙しく、韓国・台湾についての調査を実施することができなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
5月以降に、調査を実施する計画である。
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