| 研究課題/領域番号 |
26301037
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| 研究機関 | 大阪青山大学 |
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研究代表者 |
久田 敏彦 大阪青山大学, 健康科学部, 教授 (70135763)
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| 研究分担者 |
中山 あおい 大阪教育大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (00343260)
清永 修全 東亜大学, 芸術学部, 准教授 (00609654)
熊井 将太 山口大学, 教育学部, 講師 (30634381)
高橋 英児 山梨大学, 総合研究部, 准教授 (40324173)
吉田 茂孝 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60462074)
大村 眞依子(渡邉眞依子) 愛知県立大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (60535285)
藤井 啓之 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (70253044)
吉田 成章 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70514313)
樋口 裕介 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (80587650)
辻野 けんま 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (80590364)
高木 啓 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90379868)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | ドイツ / PISA / 学力向上政策 / 教育方法改革 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、PISA後のドイツの学力向上政策を、福祉的側面を含んで、国家・州・実践の各レベルにおける展開状況から明らかにするとともに、そこでの教育方法改革の特徴を析出し、日本にいかなる示唆が得られるかを究明することにある。本研究の初年度にあたる平成26年度は、そのなかでも、国家レベルにおける学力向上政策を概観するとともに、各州の学校制度改革、カリキュラム改革、学力評価、授業改革の動向を整理・検討した。また、直近のドイツにおけるPISA2012の結果分析の特徴ならびに各州における「低学力生徒の促進戦略」進捗状況の教育方法改革上の特徴を明らかにした。
そのうえで、９月には、ザクセン州に赴き、基礎学校と中等学校各１校ずつ訪問し、実際の授業の取り組みを観察・検討するとともに、「生産的学習」に関する各州教師が集う研究会に参加した。また、３月には、ベルリン・フンボルト大学に設置されている「教育の質開発研究所」（IQB）を訪問し、インタビュー調査を実施すると同時に、イエナ大学のコンピテンシーテストプロジェクトグループならびにミュンヒェンの「学校の質と教育研究のための機関」（ISB）も訪問し、インタビュー調査をおこなった。あわせて、ミュンヒェンにある基礎学校の実際の授業の観察・検討を行った。各州レベルでの改革動向の整理・検討、９月・３月のインタビュー調査・授業観察などの視点の明確化に関する事前準備のために、本年度は、国内で４回の研究会を開催した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
直近のドイツにおけるPISA2012の結果分析の特徴ならびに各州における「低学力生徒の促進戦略」進捗状況における教育方法改革上の特徴に関しては論文「ドイツにとってのPISA」としてまとめた。また、各州の学校制度改革、カリキュラム改革、学力評価、授業改革の動向の整理・検討に関しては、中国四国教育学会第66回大会で研究発表し、論文として学会紀要に掲載された。さらに、ザクセン州の調査に関わっては「PISA後のドイツにおける教育改革の動向－ザクセン州68.Oberschuleの訪問記」としてまとめた。
なお、ドイツ東部と南部の実際の実態調査・授業研究はほぼ計画通りであったが、ベルリンの「教育の質開発研究所」（IQB）へのインタビュー調査、イエナ大学のコンピテンシーテストプロジェクトグループならびにミュンヒェンの「学校の質と教育研究のための機関」（ISB）へのインタンタビュー調査を実施したことは、当初計画を超えて、大きな成果であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
国家レベルでの学力向上政策については、その動向をいっそう詳細に整理する。同時に、理論研究としては、鍵となるKompetenzとBildungの両概念の異同を文献を中心に検討する。また、PISA後のドイツ教授学研究の特徴的な理論動向も整理する。
州レベルの学力向上政策と教育方法改革に関する実態調査については、とくに北部と西部を調査対象とする。北部は、ベルリン、ブランデンブルク州、ニーダーザクセン州、ブレーメンを取りあげ、西部は、ノルトラインヴェストファーレン州を対象とする。そのさい、実践レベルでの教育方法改革の実状に関しては、北部・西部とも上記の州の学校訪問をあわせて実施し、学力向上政策と連動した授業実践の特徴を分析する。平成27年度の以上の研究を遂行するため、国内で４回の研究会をもつ。
最終年度に当たる平成28年度は、これまでの研究成果をさらに精査し、関連学会で研究発表をするとともに、最終的には報告書をまとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由は、当初研究代表の久田が２回渡独する予定ではあったが、日程調整の関係で１回にとどまることとなったことにある。また、その残金の一部を国内研究旅費に充当したことにある。なお、研究分担者２名が本科研国内共同研究会にそれぞれの大学の仕事の関係で出席できない場合があり、基金各３００００円が未使用状態になった事由もある。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、研究代表者久田が、未使用分を使用してドイツの調査に赴くとともに、研究分担者２名が、本科研のための国内旅費として未使用分を使用する計画である。
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