研究課題/領域番号 |
26302002
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研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
研究代表者 |
近藤 美由紀 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境計測研究センター, 研究員 (30467211)
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研究分担者 |
米村 正一郎 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 大気環境研究領域, 上席研究員 (20354128)
大塚 俊之 岐阜大学, 流域圏科学研究センター, 教授 (90272351)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 極地 / 気候変動 / 凍土融解 / 物質循環 / 放射性炭素 |
研究実績の概要 |
北極高緯度地域における永久凍土融解の進行は温室効果ガスの放出を増加させ、温暖化に対して高い正のフィードバッ ク効果を与えることが強く懸念されている。しかしながら、観測データが極めて少なく、凍土モデルが不完全であることから、現在のフィードバック効果予測は不確実性が高いと指摘されている。本研究では、米国アラスカ州において、凍土環境が人為的に攪乱されたことで長期間疑似的な温暖化環境に曝されてきた永久凍土モニタリングサイトを利用して、長・中期的な温暖化下で、土壌炭素動態ならびに炭素収支がどう変化するに関する実測データを取得し、温暖化に対するフィードバック効果がどの程度なのか、解を得ることを目指す。本年度は、昨年度から継続して、温暖化環境下に曝されてきた永久凍土モニタリングサイトで採取した土壌コア試料の化学分析を進めた。主な成果は、以下の通りである。 土壌コア試料を2~5cm毎に分割し、仮比重、炭素含有率、14C分析を行った結果、対照区に対して、温暖化区は、鉱物土壌のターンオーバータイムが速くなる傾向が見られた。この傾向は、表層にあった有機物層を除去することでより永久凍土の融解が進んだ区でより顕著であった。樹木と有機物層を除去した区では鉱物層の厚さが26cmで見かけの14C年代が1420年であったのに対し、樹木の除去のみ区では鉱物層の厚さが6cmで14C年代が1450年と、永久凍土の融解が進んだ区で土壌への炭素の供給が増えていた。
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現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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次年度使用額が生じた理由 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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次年度使用額の使用計画 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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