| 研究課題/領域番号 |
26304044
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| 研究機関 | 東京農工大学 |
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研究代表者 |
多羅尾 光徳 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (60282802)
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| 研究分担者 |
林谷 秀樹 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (30180988)
木村 園子ドロテア 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (60397015)
及川 洋征 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (70323756)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 土壌学 / 廃棄物再資源化 / 温室効果ガス排出削減 / 人獣共通感染症 |
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| 研究実績の概要 |
1.バイオ炭(BC)に適した素材を調査した。もみ殻くん炭を，現地の技術を用いて製造することに成功した。
2.カントー市周辺の水田にBCバッグを3ヶ所・3反復，埋設し，土壌中で生成される温室効果ガスのBCへの吸着を検討した。土壌ガス採取管を地表面(田面水と土壌の接する面)・土壌地下5㎝・10㎝にそれぞれ設置し，土壌ガスを定期採取した。対照として，東京農工大学の実験ほ場(東京都府中市)においてもBCバッグを埋設し調査を行った。地点による変動が大きくみられたが，BC埋設区においてメタンの放出量が減少する傾向が見られた。湛水後の推移と合わせ，現在解析中である。
3.BCの畜産への応用を図る研究の基礎的なデータを得る目的で，(1)BCのブタ下痢原因細菌ならびにウイルスの吸着能力，(2)ベトナム・メコンデルタにおける下痢子ブタにおける下痢起因ウィルスの保有状況について検討した。
(1)子ブタの下痢起因細菌として毒素原性大腸菌(ETEC)を，下痢起因ウィルスとしてブタ流行性下痢ウィルス(Porcine Epidemic Diarrhea Virus：PED)とA群ロタウィルス(Porine group A rotavirus：PRV-A)を用いた。ETECではBCに10分間反応させると菌量が10,000分の1以下まで減少した。ウィルスではPEDならびにPRV-Aのいずれとも，60分間反応させるとウィルス力価が10,000分の1以下まで減少した。BCは子豚の下痢起因細菌ならびにウィルスを吸着し有意に減少させることが判明した。
(2)ベトナム・メコンデルタにおいて下痢を呈した子ブタにおけるPED・PRV-A・TGEの保有状況を検討した。下痢を呈した子ブタ97頭の下痢便を採取し，PCR法を用いてウィルスを検出した。PEDは15検体(15.5％)，PRV-Aは13検体(13.4％)から検出された。TGEは検出されなかった。本地域ではPEDならびにPRV-Aが子ブタの下痢起因ウィルスとして重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り，平成26年度は以下の成果を達成した。
1. カントー大学環境天然資源学部および農学部との協力体制を構築した。
2. 現地で入手可能で，かつ未利用のまま廃棄されているもみ殻を原料としたBCの製造手法を確立した。
3. 実験ほ場を設定し，BCの施用実験を行った。土壌ガスの定期採取，水質分析，土壌採取を実施中である。
4. BCがブタの下痢病原微生物の数を減少させる効果のことあることを明らかにし，下痢を抑制する効果がある可能性を見いだした。ベトナム・メコンデルタにおける子ブタの下痢のまん延状況とその原因微生物を明らかにした。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は以下の課題に取り組む。
1. カントー市周辺の農家の協力を得て，もみ殻くん炭以外のBCの製造を検討する。BC入りたい肥の製造にとりくむ。
2. バイオ炭をほ場に直接すき込んだ場合の効果を検討する。バイオ炭をほ場に施用するにあたって，バッグ埋設法は手間を要するため普及の妨げとなる。バイオ炭をほ場に直接すき込み，バイオ炭の施用が土壌内の養分保持，作物の生育，温室効果ガス放出に及ぼす影響を検討する。また，前年度のデータ解析を進め，変動の要因，日本とベトナムの違いについて検討する。
3. 温室効果ガス発生に寄与する土壌微生物群の現存量・群集構造を，分子生物学的手法を用いて解析する。温室効果ガスの発生量とこれら微生物群との間に関連があるか，検討する。
4. 前年度の調査研究から，BCが子豚の下痢起因細菌やウイルスを吸着すること，ならびにベトナム・メコンデルタの子ブタの下痢はウイルスや細菌によって起こっていることが明らかになったため，今年度はベトナム・メコンデルタで飼育される子ブタの餌にBCを添加して与え，下痢の発生が減少するかを検討する。あわせて，同様な腸管系疾患が多発するアヒルにも応用を試みる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
発注した物品が平成26年度中に納品されなかったため。
耕作終了時に謝金を支払う契約となり年度をまたぎ，当初予定していた平成26年度中の支払いが執行されなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
前年度発注した物品は平成27年度に納品されるため，その支払いに充てる。
謝金の支払いに充てる。
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