| 研究課題/領域番号 |
26310111
|
|---|
| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター（東京都健康長寿医療センター研究所） |
|---|
研究代表者 |
新開 省二 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 副所長 (60171063)
|
|---|
| 研究分担者 |
谷口 優 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (40636578)
清野 諭 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (50725827)
西 真理子 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (70543601)
天野 秀紀 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究助手 (90260306)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-07-18 – 2017-03-31
|
| キーワード | 加齢変化 / 類型化 / 心身機能 / 生活機能 / 社会保障ニーズ |
|---|
| 研究実績の概要 |
１．分析に必要なデータの追加収集
１）高齢者健診の実施 対象：群馬県草津町の65歳以上住民約2,400人 方法：2015年7月上旬に草津町総合保健福祉センターにて実施（受診者数714人）。内容は後期高齢者健診（特定健診に準ずる）に加え、高齢者総合的機能評価（CGA)に必要な認知機能（MMSE含む）、口腔・嚥下機能、身体機能（握力、歩行速度、開眼片足立ち時間）、心理機能（健康度自己評価、GDS短縮版）、生活機能（日本版虚弱指標、ADL、老研式活動能力指標など）の測定である。
２）異動情報、介護保険認定情報、医療・介護給付費データの追加収集
過去未収集であった期間のデータを規定の手順に従って収集し、既存のデータセットにリンケージした。これにより、異動情報は2016年2月まで、介護保険認定情報は2015年12月まで、介護給付費は2015年3月まで、医療給付費は2015年11月までが収集できた。
２．データセットを用いた分析
本年度は、Group-based semiparametric mixture modelを用いて、身体機能（握力、歩行速度、開眼片足立ち時間）および認知機能（MMSE得点）の加齢変化を3パターンに類型化することができ、類型化されたパターンと生命予後および要介護認知症（介護保険認定情報から日常生活自立度II以上と定義）の発生との関連を分析し、その結果を論文化した。また、過去10年以上に亘る健診データ（毎年）と悉皆訪問調査データ（2年に一度）を合併したデータに同分析法を適用し、生活機能（老研式活動能力指標総得点）の加齢変化が4パターンに類型化できることを見出した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の高齢者健診には過去最高の714人が受診し、これにより本年度初受診であった82人を加え、合計1,866人の追跡コホートおよびのべ8,049ポイントの縦断的データが揃った。また、昨年度は未達成であった、2012年以降の医療費、介護費等のデータについても直近まで収集することができた。これらにより、次年度予定している類型化された加齢変化パターンごとの社会保障ニーズの算出に向けた準備を整えることができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次年度も高齢者健診を実施するとともに、医療費、介護費等のデータの追加収集を行う予定である。と当時に、身体機能（歩行速度、握力、開眼片足立ち時間）や認知機能（MMSE得点）、さらには生活機能（老研式活動能力指標得点）の加齢変化パターンごとに、医療や介護保険の給付費を算出していく。これにより、本研究課題の初期の目標である、長寿化したわが国高齢者の類型化された老化パターンとその社会保障ニーズを明らかにすることができると考えている。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
高齢者健診のうち研究として実施している高齢者総合的機能評価（CGA)は一人当たり１万円程度の経費がかかるため、受診者が700名の場合は、毎年700万円程度を用意しておく必要がある。本年度はその主要部分を本研究費から充当することができたが、次年度の研究実施に向けて、わずかとはいえ未使用額を残して置きたかったためである。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
そのすべてを高齢者健診の実施に伴う経費に充当する。
|
