2016 年度研究成果報告書

高齢期の生活機能および心身機能の加齢変化パターンの類型化と社会保障ニーズ

研究課題

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研究課題/領域番号	26310111
研究種目	基盤研究(B)
配分区分	一部基金
応募区分	特設分野
研究分野	ネオ・ジェロントロジー
研究機関	地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所)
研究代表者	新開省二地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 副所長 (60171063)
研究分担者	谷口優地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (40636578) 清野諭地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (50725827) 西真理子地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (70543601) 天野秀紀地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究助手 (90260306) 村山洋史地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (00565137)
研究期間 (年度)	2014-07-18 – 2017-03-31
キーワード	生活機能 / 高齢者 / 加齢変化 / 個人差 / 社会保障ニーズ
研究成果の概要	本研究によって高齢者の生活機能のヘテロな加齢変化が明らかになった。高齢者人口の36.3%および40.1%が、それぞれ85歳、80歳まで高次生活機能が高い水準を保つ一方、17.4%が75歳頃にフレイルの状態となり、6.1%は65歳時点ですでにフレイルの状態であった。超高齢期まで高次生活機能が保たれた群では、医療費は年齢とともに次第に上昇したが介護費は90歳頃まで極めて低く保たれており、両者を合計した社会的コストは90歳に向けてもあまり上昇しなかった。わが国では、高齢者人口の75%にプロダクティビティの増進が期待できる一方、その25％は前期高齢期にすでに社会保障ニーズが高く特別な配慮が必要である。
自由記述の分野	老年学、公衆衛生学