| 研究課題/領域番号 |
26330043
|
|---|
| 研究機関 | 広島大学 |
|---|
研究代表者 |
佐藤 健一 広島大学, 原爆放射線医科学研究所, 准教授 (30284219)
|
|---|
| 研究分担者 |
冨田 哲治 県立広島大学, 経営情報学部, 准教授 (60346533)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 変化係数 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では空間データに対してセミパラメトリックな変化係数の推測方法を提案し、生存時間データへ応用することを目的としている。具体的には次の２点を考えている。１）位置情報を持つ空間データに対して、セミパラメトリックな変化係数の推測を提案する。２）コックスの比例ハザードモデルに対して、空間データにおいて提案されたセミパラメトリックな変化係数の推測を応用し、実データを用いて妥当性を検証する。
そして、その目的を達成するために次の3段階の研究を計画している。１）時間から空間へ拡張 佐藤・冨田(応用統計学, 2013)の経時測定データに対して提案されたセミパラメトリックな変化係数の推測を空間データへ拡張する。２）空間上の生存時間解析へ応用 空間上のセミパラメトリックな変化係数をコックスの比例ハザードモデルを用いて生存時間データへ応用する。３）実データによる妥当性の検証 提案手法の妥当性を広島原爆被爆者の生存期間データによって検証する。
本年度は、研究計画の第一段階である「時間から空間へ拡張」について主に取り組んだ。その結果、日本統計学会の欧文誌に次の論文が掲載された。
K. Satoh and T. Tonda: Estimating semiparametric varying coefficients for geographical data in a mixed effects model, Journal of The Japan Statistical Society, 44(1), 25-41, 2014.
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初の研究計画では次の3段階の研究を計画していた。１）時間から空間へ拡張 佐藤・冨田(応用統計学, 2013)の経時測定データに対して提案されたセミパラメトリックな変化係数の推測を空間データへ拡張する。２）空間上の生存時間解析へ応用 空間上のセミパラメトリックな変化係数をコックスの比例ハザードモデルを用いて生存時間データへ応用する。３）実データによる妥当性の検証 提案手法の妥当性を広島原爆被爆者の生存期間データによって検証する。
本年度は、この研究計画の第一段階である「時間から空間へ拡張」について主に取り組んだ。そして、その結果として、日本統計学会の欧文誌に次の論文が掲載された。
K. Satoh and T. Tonda: Estimating semiparametric varying coefficients for geographical data in a mixed effects model, Journal of The Japan Statistical Society, 44(1), 25-41, 2014.
また、この他にもコックスの比例回帰モデルとポアソン回帰の関係についても比較検討を始めていることから、当初の計画以上に進行していると考えた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究では空間データに対してセミパラメトリックな変化係数の推測方法を提案し、生存時間データへ応用することを目的としている。具体的には次の２点を考えている。１）位置情報を持つ空間データに対して、セミパラメトリックな変化係数の推測を提案する。２）コックスの比例ハザードモデルに対して、空間データにおいて提案されたセミパラメトリックな変化係数の推測を応用し、実データを用いて妥当性を検証する。
そして、その目的を達成するために次の3段階の研究を計画している。１）時間から空間へ拡張 佐藤・冨田(応用統計学, 2013)の経時測定データに対して提案されたセミパラメトリックな変化係数の推測を空間データへ拡張する。２）空間上の生存時間解析へ応用 空間上のセミパラメトリックな変化係数をコックスの比例ハザードモデルを用いて生存時間データへ応用する。３）実データによる妥当性の検証 提案手法の妥当性を広島原爆被爆者の生存期間データによって検証する。
本年度は、研究計画の第一段階である「時間から空間へ拡張」について主に取り組み、その結果として日本統計学会の欧文誌に次の論文が掲載されるなど、当初の計画以上に進展している。今後は、生存時間解析への応用を考えていく。この際、次の点に注意しながら研究を推進したい。１）部分尤度にもとづいてセミパラメトリックな変化係数の推測方法を確立し、同時信頼区間を構成する。このとき、非線形部分のリッジ推定に対して部分尤度に罰則項を考える必要があるが、必要ならば、Whitehead (Applied Statistics, 1980)の手法を用いて部分尤度をポアソン近似した場合の推測方法も検討する。２）空間上の比例ハザード性の検定も検討する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
物品の購入において、価格の低い同等品を見つけることができたため、経費の使用が節約できた。その結果、年度末に未使用額が生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額は、平成27年度の助成金と合わせて、主にデータの保存をするためのハードディスクの購入に使用する。
|
