| 研究課題/領域番号 |
26340007
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| 研究機関 | 松山大学 |
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研究代表者 |
槻木 玲美 松山大学, 法学部, 准教授 (20423618)
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| 研究分担者 |
井上 淳 大阪市立大学, 大学院理学研究科, 講師 (90514456)
加 三千宣 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 准教授 (70448380)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 湖沼 / 環境変動 / 古陸水学 / 近過去 / プランクトン / エアロゾル / モニタリング / 影響評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は大気からの負荷が湖沼生態系にどのような影響を与えているのか、栄養塩負荷をもたらすエアロゾルの起源と大気降下物の湖沼生態系に対する広域的影響を、湖底堆積物を用いた古陸水学的手法により、明らかにすることを目的としている。
本年度は、西日本を対象に国立公園内に位置する３つの自然湖沼（大分県くじゅう国立公園内の小田の池と立石池、鳥取県の大山国立公園内の干満が池）の湖底堆積物を採取し、1) 年代を明らかにするための210Pb測定、2) 動・植物プランクトンの長期変化を復元するための色素や遺骸分析、3) 化石燃料の燃焼起源エアロゾルの指標である球状炭化粒子の分析、4) 気象や集水域環境での開発など環境条件に関するデータ収集を行った。
その結果、九州地方の小田の池では動物プランクトンのBosminaが1970年代に増加していること、これは化石燃料の燃焼起源エアロゾルの指標である球状炭化粒子の堆積量と似たような変動を示していることが明らかとなった。この時期に集水域環境や気象条件の大きな変化も認められないことから、1970年代頃からの動物プランクトン量の増加は、この頃からの九州地域での電力生産量の拡大に示される日本でのエアロゾル量の高まり、さらに近年の中国を始めとするアジア大陸での経済発展による大気からの栄養塩負荷の拡大に起因すると考えられた。以上の結果は、ここ数十年での人為起源のエアロゾル量の増加による栄養塩負荷の高まりは、これまで空白域であった西日本においても、山岳湖沼の生態系を変化させつつあることを示している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は西日本の山岳湖沼を対象に、当初の計画通り、生態系の主要な構成要素である低次生産者の長期的変動を明らかにするための色素や動植物プランクトンの遺骸分析、その変動要因を解明するための球場炭化粒子等の解析を進めてきた。そして、想定していた近年の大気からの負荷の高まりにより、これまで不明だった西日本の湖沼でも低次生産者が変化していることが明らかとなり、山岳湖沼の生態系が広範囲に変化しつつある示唆に富む結果が得られつつあり、おおむね順調に推移している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は調査の対象地域を中央日本に移し、長野県や山梨県の山岳湖沼で同様に湖底堆積物を採取し、分析を進める。各種の分析によって得られた結果と環境条件のデータを基に、低次生産の変動要因およびエアロゾルの起源を特定し、低次生産変動に対する大気からの負荷影響を検証する。特に低次生産変化量の空間的な違いが大陸からの飛来量に依存するかどうかを明らかにするために、先行研究で行ってきた日本海側の富山県にあるミクリガ池や北海道のニセコ大沼の結果と本研究で得られた結果を比較し、人為起源エアロゾルが我が国の山岳湖沼生態系に、どの程度広範囲に影響を及ぼしつつあるのかを明らかにしていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度は、予定していた調査地を遠方の湖沼ではなく、より近場の西日本を対象地としたため、メンバーや同行する学生の出張費やレンタカー費用、調査道具の輸送費を予定額より削減することが可能となった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、より遠方の中央日本の山岳湖沼を対象とし、道路からアクセスしにくい場所にある湖沼も複数、調査するため、調査に同行する人数や調査期間を増やす必要がある。さらに分析項目の一つ、植物プランクトン量の指標である色素濃度が想定していたよりも低濃度しか含まれていないことが判明し、通常よりも分析する回数を増やす必要が生じた。このため、次年度に繰越した研究費は、増員したメンバーの出張旅費や先の分析に必要な前処理を行うための研究補助員の雇用費、その処理に必要な消耗品費用に充当する。
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