研究課題/領域番号 |
26340088
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研究機関 | 埼玉県環境科学国際センター |
研究代表者 |
茂木 守 埼玉県環境科学国際センター, 化学物質担当, 主任研究員 (10415391)
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研究分担者 |
野尻 喜好 埼玉県環境科学国際センター, 化学物質担当, 担当部長 (70415389)
堀井 勇一 埼玉県環境科学国際センター, 化学物質担当, 専門研究員 (30509534)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 有機フッ素化合物 / PFOS / PFOA / 前駆物質 / 生分解 / 河川水 / 底質 |
研究実績の概要 |
平成27年度は、埼玉県内で環境基準点を有する35河川の河川水(38検体)について、有機フッ素化合物であるPFOS、PFOA及びそれらの前駆物質やフッ化アルキル鎖長の異なる類縁物質(計33物質)の濃度を測定した。平成25年度に比べてPFOSの幾何平均濃度は3.7ng/Lから1.9ng/Lに、PFOAは7.7ng/Lから3.6ng/Lにそれぞれ減少した。また、前駆物質の濃度はPFOS、PFOAよりも総じて低かった。この他、1ng/L以上の幾何平均濃度を示した物質は、PFOAの類縁物質であるPFHxA(2.6ng/L)、PFNA(2.6ng/L)、PFHpA(1.5ng/L)、PFPeA(1.0ng/L)であった。これらのことから、埼玉県内の河川水におけるPFOS、PFOAによる汚染は減少傾向にあることがわかった。 前年度にPFOSの前駆物質であるN-EtFOSEについて、河川水-底質系による好気的生分解実験系を用いた長期生分解試験を試行し、N-EtFOSEからPFOSへの転換速度を求めた。その結果、添加したN-EtFOSEが全てPFOSになる日数は、約280日と計算された。この結果を基に、336日間の長期にわたるN-EtFOSEの好気的生分解実験を計画し、継続中である。平成27年度は224日目まで実験を行い、生分解生成物をLC/MS/MSで測定して、PFOS等の生成割合の変化を把握した。その結果、176 pmolのN-EtFOSEから28、56、84、112、140、168、196、224日目にそれぞれ2.8、7.8、19、38、94、111、122、115 pmolのPFOSが生成した。また、N-EtFOSEからPFOSへの転換過程における中間生成物では、56~84日目にN-EtFOSAAが、112日目ではFOSAの割合が高かった。河川環境中の長期好気性生分解作用によって、徐々にPFOSに転換すると推察された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまで調査してきたPFOS、PFOA及びそれらの前駆物質(17種類)に加え、今年度はそれらの類縁物質(16種類)についてLC/MS/MSによる測定方法を確立した。この方法を用いて、埼玉県全域の河川水濃度を調査し、PFOS、PFOAによる汚染が減少傾向にあることを把握した。 PFOSの前駆物質であるN-EtFOSEについて河川水/底質系を用いた長期生分解実験を実施した。その結果、140日目以降はPFOSの割合が最も高く、196日目には添加したN-EtFOSEの70%(モル濃度割合)がPFOSに転換した。また、56~112目にはN-EtFOSAAやFOSAなど中間生成物の割合が最も高かった。 このことから、河川環境中の生分解作用によって、N-EtFOSEが長い時間をかけて徐々にPFOSに転換することが示唆された。
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今後の研究の推進方策 |
河川水/底質系を用いた長期好気性生分解実験を336日まで継続し、添加したN-EtFOSEが全てPFOSに転換するか検証する。 河川水/底質系を用いて、鎖長が異なるテロマーアルコール類の標準品(6:2FTOH、8:2FTOH、10:2FTOH)の生分解実験を同時に行い、フッ化アルキル鎖の長さが生分解に与える影響を考察する。
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次年度使用額が生じた理由 |
購入資材の値引き等により差金が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
河川水/底質系を用いたPFOS、PFOA等の前駆物質の好気性生分解実験を行うため、必要な器具、試薬等を購入する。 これまでに得られた研究成果を国内、国際学会等で発表するための経費として使用する。
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