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今年度も現地カンボジアで、研究圃場に適した水田の探索を行ったが適切な研究圃場を見いだすことはできなかったので、バイオ炭は施用していないが環境保全型農法を行っている水田や畑地を試験圃場として研究を行った。また、ベトナムでは環境保全型農法を行っている水田跡地で、日本国内においては燻炭施用を行った畑地で試験を行った。
カバークロップや不耕起を用いた環境保全型農法を行っているカンボジア国のダイズ圃場では、土壌有機炭素量の18～33％の増加と、それに伴う陽イオン交換容量やデヒドロゲナーゼやβ‐グルコシダーゼ、ホスホモノエステラーゼなどの土壌酵素活性の増加が重回帰分析によって確認され、土壌劣化の防止に効果があることが考えられた。
また、カンボジアの酸性畑地土壌でヨウサイの生育に対する籾殻およびヒマワリヒヨドリ由来のバイオ炭の効果を調べた試験では、堆肥を一緒に施用した場合でもしない場合でもヒマワリヒヨドリ由来のバイオ炭の影響が特に大きく、これはカンボジアの赤色土壌と白色土壌でバイオ炭を施用したトマトの成育を調べた結果も同様なものであった。
ベトナム・メコンデルタ地帯の畑土壌においてダイズ畑で堆肥とバイオ炭の混合施用が微生物活性および土壌有機物の性状に及ぼす影響を調べた試験では、栽培0週目と15週目で全炭素に差は見られなかったが、酵素活性はこの期間中変化していた。収量への影響は堆肥の影響が大きいと考えられ、栽培15週間ではバイオ炭が収量への影響は小さいと考えられた。
国内で籾殻バイオ炭を施用してジャガイモを栽培した土壌では、5.5Mg/ha施用では収量や土壌酵素活性の増加が認められたが、11Mg/ha施用ではかえって低下することが明らかになった。
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