| 研究課題/領域番号 |
26350046
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
上田 悦子 鳥取大学, 医学部, 講師 (40335526)
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| 研究分担者 |
大塚 譲 戸板女子短期大学, 食物栄養学科, 教授 (20135833)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 食の安全 / 消費者教育 / 家庭科教育 |
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| 研究実績の概要 |
「食の安全」を脅かす様々な問題は、消費者にとって大きな関心事となっている。そのため、遺伝子やバイオに関する項目を含む食の安全に関する消費者教育を、社会人だけでなく若年層にも深めていくことは重要である。改訂学習指導要領では消費者教育に関する内容が重視されることとなり、「食生活」領域でもより一層の指導の充実が求められている。そこで高校教員と連携して「食の安全・安心」への関心や理解を深める新たな学習プログラムの開発を目的とした。
本年度はまず、市販されている家庭科及び理科教科書を資料として、「食の安全」「食品と遺伝子」「消費者教育」等に関連する項目を抽出し、家庭科で補充すべき項目を分析・検討した。
次に、Ｔ県全高等学校家庭科担当教員100名に対し、属性（経験年数、担当科目）、食の安全への関心・消費行動、食の安全授業の実施状況、授業実践の課題・必要な援助の種類・必要な教材等の調査を行った。質問紙による自記式あるいは他記式により実施し、郵送で回収を行った。アンケートの解析には統計用ソフトSPSS、Exelを用い、単純集計を行った。さらにクロス集計χ二乗検定等の高度な分析を進行中である。
回収率は73.1％であった。教員自身の食品の購入行動では鮮度、価格、産地、季節感、期限表示を重視していた。食の安全に関する授業実践は、教科書や公的なパンフレットやインターネット情報を教材として、表示、食中毒予防、保存、添加物等を中心に実施していた。遺伝子組換えに関する授業は62％の教員が実施していたが表示が中心であった。人体への影響や安全性などに関する、意欲関心を高める効果的な教材を必要としていることが明らかとなった。
授業実践に即役立つ教材の要望が高く、食材や器具の衛生的な取扱いを含む基礎的な内容の学習に効果的な教材開発を検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教員対象の調査計画を立てる際、長期的な活動を見通して調査項目の再検討を行ったため、計画の作成に当初の予定より時間がかかった。調査項目や設問数を増やしたため、調査の実施及び分析の進行がやや遅れているものの、教材の開発はほぼ予定通りに進行できている。
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| 今後の研究の推進方策 |
50分単位の授業でも実施可能な実習教材の開発を引き続き行う。実習教材の候補として、1）調理器具等の衛生的な取扱い（微生物検査） 2）食品のDNA抽出 3）食品表示判定遺伝子検査（食肉、コメ等）などを題材として考えている。
検査用キットも市販されているが、高価で複雑な手順を含む実験もあるため、低予算かつプロセスの単純化を進め教育用の実習教材として開発する。
開発した実習教材を使用して、家庭科教員から希望者を募り、モニター授業を依頼して教材の有効性、授業の評価についての検証を行う。教員用と生徒それぞれにアンケートを実施し、教材教具の有効性、授業への効果の有無、授業目標に関する生徒の変容等を評価する。
本年度の研究を効果的に遂行するためには特に高校家庭科教員との連携が重要である。授業の検証の際にも教員の多数の意見を聞いて検討し、充分な成果を出せるようにしたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
予定していた学会参加を取りやめたため、参加旅費2人分が減った。共同研究者および研究協力者との打ち合わせをメールで行ったため旅費が少なくなった。
教員対象の調査項目の再検討を行ったため、調査票作成に当初の予定より時間がかかった。調査項目や内容も増やしたため、調査の実施及び分析の進行がやや遅れている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
作業進行を進めるため必要な手立てとして、調査結果の分析に関する人件費の増額と担当職員の確保と分析のために高度な統計処理が可能なソフトウェアを購入し、作業効率を上げる。
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