本研究の目的は、新任保育者の早期退職を防止するための方策を見出すことであった。これまで、新任保育者を対象に、アンケート調査、インタビュー調査を行い、離職の要因と防止策を見出してきた。 本年度は、新任からベテランまでの全国の保育従事者に対象を広げWEBアンケート調査を行い、500名以上の保育者の協力を得ることができた。WEBアンケートの結果をもとに、以下のことを分析している。 1つは、保育者の離職意向の規定要因を重回帰分析により明らかにした。離職意向を規定する要因として、年齢、設置主体、給与、1か月の平均勤務日数、勤務の融通等が有意に関連していた。この結果を論文としてまとめ、学術誌に投稿した。 2つめは、調査項目に「保育園の組織風土」「組織コミットメント」の新しい尺度を加え、これらと保育者の離職意向との関係について統計的分析を行っている。結果を論文にまとめ、学術誌に投稿した。
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